● 銘柄ニュース履歴 ●

4403 東プ 日油
2024/2/7 ○24/3期3Qの純利益は260億円で着地。前期より1.4%増収、0.6%増益に。通期の純利益は325億円の予想。4.3%減益へ。
2023/11/1 ●24/3期2Qの純利益は163億円で着地。前期より1.9%減収、6.4%減益に。通期の純利益は325億円の予想。4.3%減益へ。
2023/8/3 ●24/3期1Qの純利益は90.1億円で着地。前期より5.3%減収、9.3%減益に。通期の純利益は284億円の予想。16%減益へ。
2023/5/11 ●23/3期の純利益は339億円で着地。前期より13%増収、27%増益に。24/3期の純利益は284億円の予想。16%減益へ。
2023/2/8 ○23/3期3Qの純利益は258億円で着地。前期より13%増収、21%増益に。通期の純利益は323億円の予想。21%増益へ。
2022/11/2 ○23/3期2Qの純利益は174億円で着地。前期より15%増収、30%増益に。通期の純利益は323億円の予想。21%増益へ。
2022/8/3 ○23/3期1Qの純利益は99.3億円で着地。前期より21%増収、54%増益に。通期の純利益は251億円の予想。6%減益へ。
2022/5/11 ●22/3期の純利益は266億円で着地。前期より11%増収、14%増益に。23/3期の純利益は251億円の予想。6%減益へ。
2022/2/7 ○22/3期3Qの純利益は212億円で着地。前期より15%増収、32%増益に。通期の純利益は231億円の予想。0.9%減益へ。
2021/11/4 ●22/3期2Qの純利益は133億円で着地。前期より18%増収、94%増益に。通期の純利益は231億円の予想。0.9%減益へ。
2021/9/14 格付投資情報センター(R&I)は14日、発行体格付けを「A」から「A+」に引き上げ。格付けの方向性は「安定的」。
2021/8/4 ○22/3期1Qの純利益は64.3億円で着地。前期より13%増収、71%増益に。通期の純利益は194億円の予想。16%減益へ。
2021/5/12 ○21/3期の純利益は233億円で着地。前期より4.6%減収、10%増益に。22/3期の純利益は194億円の予想。
2021/2/3 ○21/3期3Qの純利益は160億円で着地。前期より8.9%減収、8.1%増益に。通期の純利益は214億円の予想。1.2%増益へ。
2020/11/5 ●21/3期2Qの純利益は68.5億円で着地。前期より12%減収、28%減益に。通期の純利益は184億円の予想。13%減益へ。
2020/8/5 ●21/3期1Qの純利益は37.4億円で着地。前期より13%減収、26%減益に。通期2Qの純利益は59億円の予想。38%減益へ。
2020/5/13 ●20/3期の純利益は211億円で着地。前期より4.4%減収、4.1%減益に。21/3期の予想は未定。
2011/2/22 3月7日予定で、自己株式500万株を消却。発行済み株式数の2.54%に相当。
2010/12/21 同社は、500万株(発行済み株式の2.58%)・24億円を上限とする自社株取得を発表した。12月21日はこれを好感し、買いが先行。
2008/3/10 多様なインフルエンザウイルスの増殖を予防できる可能性がある物質を開発と伝わり、3月10日に買い先行。
2008/2/25 東京農業大学との共同でスギ花粉の飛散防止薬剤を開発と報じられ、2月25日に買いが先行した。
2006/8/31 三菱UFJ証券が投資判断を「2」→「1」に引き上げたことを好材料とし、8月31日の日油脂は買いが先行した。
2006/4/18 ○07/3期の連結経常利益が前期推定比9%増の約120億円との観測を一部が報じ、4月18日の相場で日本油脂株は買いが先行した。
2006/1/10 液晶テレビ向け反射防止フィルムの生産を開始すると伝えられたことが買い手掛かりとなり、1月10日に買いが先行した。
2004/12/15 新設備を建設し、薬物送達システム素材「ポリエチレングリコール誘導体」の生産力を5倍に増強する方針だと一部が報道。
2002/10/1 東大とヒトの細胞に突き刺さるように浸透する化合物「細胞膜修飾剤」を開発したと一部が報道。化粧品や医薬品などへ応用可能という。
2001/7/4 ディスプレーに使う反射防止フィルムを強化。約20億円投じ国内に新設備導入を計画。研究要員も倍増、05年の同事業売上高70億円目標。
2000/2/13 室内灯などのガラス反射を防ぐ、TV・パソコン画面用フッ素系フィルム「リアルック」の生産能力を7月メドに3倍に増強。世界市場の50%獲得狙う。
1999/12/7 塗料欧州最大手の独BASFと塗料事業で全面提携。2000年末までに折半出資で新会社を設立し、両社の塗料部門のアジア事業を統合。
1999/9/16 防衛用装備品や産業火薬事業などを手掛ける日本工機を、子会社化する。同社株式380万株を取得し、出資比率を95%にする。