● 銘柄ニュース履歴 ●

4551 東プ 鳥居薬品
2024/2/9 ○23/12期の純利益は41.1億円で着地。前期より11%増収、4.4%増益に。24/12期の純利益は47億円の予想。14%増益へ。
2023/10/31 ●23/12期3Qの純利益は23.6億円で着地。前期より10%増収、17%減益に。通期の純利益は34億円の予想。13%減益へ。
2023/7/31 ●23/12期2Qの純利益は10.8億円で着地。前期より11%増収、41%減益に。通期の純利益は31億円の予想。21%減益へ。
2023/4/28 ●23/12期1Qの純利益は2.88億円の赤字で着地。前期より7.8%増収に。通期の純利益は31億円の予想。21%減益へ。
2023/2/10 ●22/12期の純利益は39.4億円で着地。23/12期の純利益は31億円の予想。21%減益へ。
2022/10/31 ○22/12期3Qの純利益は28.5億円で着地。通期の純利益は43億円の予想。27%増益へ。
2022/7/29 ○22/12期2Qの純利益は18.4億円で着地。通期の純利益は44億円の予想。30%増益へ。
2022/4/28 ○22/12期1Qの純利益は8.82億円で着地。通期の純利益は38億円の予想。12%増益へ。
2022/2/10 ○21/12期の純利益は33.7億円で着地。前期より12%増収、3.5%減益に。22/12期の純利益は38億円の予想。12%増益へ。
2021/10/29 ●21/12期3Qの純利益は22.3億円で着地。前期より10%増収、10%減益に。通期の純利益は32億円の予想。8.4%減益へ。
2021/7/30 ●21/12期2Qの純利益は12.4億円で着地。前期より8.5%増収、30%減益に。通期の純利益は28億円の予想。19%減益へ。
2021/4/28 ●21/12期1Qの純利益は4.36億円で着地。前期より3.4%増収、49%減益に。通期の純利益は27億円の予想。22%減益へ。
2021/2/4 ●20/12期の純利益は34.9億円で着地。前期より3%減収、87%減益に。21/12期の純利益は27億円の予想。22%減益へ。
2020/10/30 ●20/12期3Qの純利益は25億円で着地。前期より3.7%減収、90%減益に。通期の純利益は31億円の予想。88%減益へ。
2020/7/31 ●20/12期2Qの純利益は18億円で着地。前期より4%減収、93%減益に。通期の純利益は26億円の予想。90%減益へ。
2020/4/30 ●20/12期1Qの純利益は8.62億円で着地。前期より4.5%増収、97%減益に。通期の純利益は21億円の予想。92%減益へ。
2020/3/5 「カルバン錠」の販売に関して公正取引委員会から独禁法に基づく課徴金納付命令を受ける。20年10月6日を期限に287万円納付。
2020/1/20 〇19/12通期見通しを上方修正。営業益は従来7.0→14.3億円予想に増額。アレルゲン免疫療法薬の販売が好調に推移した。
2018/1/22 〇17/12通期の純利益は従来の38.0→47.1億円予想に増額修正。主力品である「レミッチ」の販売が好調で売上高が伸長。
2017/9/27 スギ花粉症に対するアレルゲン免疫療法薬の国内製造販売承認を取得したと発表。国内で初めて小児でも服用可能な舌下錠に。
2017/1/23 〇16/12通期見通しを上方修正。営業益は従来30.0→38.1億円予想に増額。研究開発費・営業費など一部経費が翌期に後ズレへ。
2016/1/18 ○15/12通期見通しを上方修正。営業益は従来40.0→49.1億円予想に増額。ツルバダ配合錠などの販売が好調に推移した。
2012/12/7 2914JTが抗HIV薬を厚労省に承認申請したと発表。承認後の販売を受け持つ同社はこれを好感し、12月7日は買いが先行する展開に。
2011/12/22 ○12/3通期の経常は従来の35→38億円、純利益は同21→28億円予想に増額修正。共同開発解消で負担額の返戻金受取が発生。
2011/10/17 ○11/9中間期見通しの上方修正を発表。経常益は従来の14→16億円予想へと増額。販売費や一般管理費が当初予想を下回った。
2011/4/18 ○11/3通期の経常は従来の14→20億円、純利益は同7→9億円予想に増額。「レミッチカプセル」や抗HIV薬が好調。
2010/10/18 医療品の販売好調などが寄与し、10/9中間期見通しを上方修正した。経常益は従来計画比34.8%増の31億円へと引き上げられた。
2009/10/22 ○09/9中間期見通しの上方修正を好感し、10月22日に買いが先行した。医薬品の販売が好調で、営業益は従来の24億円→35億円に。
2000/2/23 同社などが製造元の痛風治療薬を投与された患者に死亡例が出たとして厚生省が医療機関向けに緊急安全性情報で注意喚起を支持。
1999/7/30 JTと医薬品の有効性や副作用などを説明する医療情報事業を10月1日付で統合する。