● 銘柄ニュース履歴 ●

5803 東プ フジクラ
2024/2/8 ○24/3期3Qの純利益は357億円で着地。前期より2.3%減収、23%減益に。通期の純利益は450億円の予想。10%増益へ。
2023/11/8 ○24/3期2Qの純利益は251億円で着地。前期より1.8%減収、20%減益に。通期の純利益は410億円の予想。0.3%増益へ。
2023/8/10 ○24/3期1Qの純利益は111億円で着地。前期より5.1%増収、34%増益に。通期の純利益は410億円の予想。0.3%増益へ。
2023/5/12 ○23/3期の純利益は403億円で着地。前期より20%増収、3.1%増益に。24/3期の純利益は410億円の予想。1.7%増益へ。
2023/2/9 ○23/3期3Qの純利益は464億円で着地。前期より23%増収、77%増益に。通期の純利益は355億円の予想。9.2%減益へ。
2022/11/9 ●23/3期2Qの純利益は317億円で着地。前期より21%増収、85%増益に。通期の純利益は355億円の予想。9.2%減益へ。
2022/8/5 ●23/3期1Qの純利益は82.6億円で着地。前期より11%増収、25%増益に。通期の純利益は340億円の予想。13%減益へ。
2022/5/12 ●22/3期の純利益は391億円で着地。前期より4.1%増収に。23/3期の純利益は225億円の予想。42%減益へ。
2022/4/27 ○22/3期の純利益を2.3倍上方修正。売上高6700億円、純利益390億円の予想。前期より4.1%増収、黒字転換へ。
2022/2/9 ○22/3期3Qの純利益は261億円で着地。前期より3.7%増収、538%増益に。通期の純利益は170億円の予想。
2022/1/28 6701NECや9432NTTが伝送容量4倍の光ファイバーの開発を進めているようだと一部が報じ、今後の需要増加を期待した買いが先行。
2021/11/8 ○22/3期2Qの純利益は171億円で着地。前期より9.2%増収に。通期の純利益は150億円の予想。
2021/8/5 ○22/3期1Qの純利益は65.6億円で着地。前期より25%増収に。通期の純利益は150億円の予想。
2021/5/14 ○21/3期の純利益は53.6億円の赤字で着地。前期より4.3%減収に。22/3期の純利益は65億円の予想。
2021/4/27 ○21/3期の純利益を赤字縮小修正。売上高6437億円、純利益54億円の赤字。前期より4.3%減収へ。
2021/2/8 ●21/3期3Qの純利益は40.9億円で着地。前期より7.7%減収に。通期の純利益は100億円の赤字予想。
2020/11/2 ●21/3期2Qの純利益は7.46億円で着地。前期より12%減収、8.4%減益に。通期の純利益は100億円の赤字予想。
2020/8/25 格付投資情報センター(R&I)は8月25日、同社の格付けを「A」から「A−」に引き下げたと発表。方向性は「安定的」。
2020/8/3 ●21/3期1Qの純利益は47.4億円の赤字で着地。前期より20%減収に。通期の予想は未定。
2020/6/10 ●20/3期の純利益は385億円の赤字で着地。前期より5.4%減収に。21/3期の予想は未定。
2020/5/25 ●20/3期の純利益を赤字拡大修正。売上高6700億円、純利益330億円の赤字。前期より5.7%減収、赤字転落へ。
2020/2/5 ●20/3通期見通しを下方修正。営業益は従来155→80億円予想に減額。中国を中心に光関連製品の競争が激化したことなどが影響。
2018/9/26 ●19/3通期見通しを下方修正。営業益は従来390→300億円予想に減額。材料費の急騰によるコスト増や競争激化が影響。減配も。
2018/9/3 同社製品の一部において、品質管理に関わる不適切な事案が存在することが判明したと発表。9月3日はこれを嫌気し、売りが先行。
2018/2/2 ●18/3通期見通しを下方修正。営業益は従来380→350億円予想に減額。データセンタ向け中心とした光部品の在庫調整などが影響。
2017/5/9 〇18/3期の好業績予想を発表。営業益は前期比11.0%増の380億円と2ケタ増益見込む。エネルギー・情報通信などで増収を想定。
2017/2/2 〇17/3通期見通しを上方修正。営業益は従来270→320億円予想に増額。エネルギー・情報通信で通信インフラの需要が好調に推移。
2016/7/29 同社は自社株買い実施を発表し、7月29日に買いが先行。発行済株式の3.39%に当たる1000万株・60億円を上限に自社株買いを実施。
2016/2/23 同社は自社株買い実施を発表し、2月23日に買いが先行。発行済株式の3.27%に当たる1000万株・65億円を上限に実施する予定。
2015/11/17 9503関電が家庭向け配電網を現在の銅製からアルミ製に刷新するようだと一部が報道。11月17日はこれに反応した思惑買いが先行。
2014/12/16 同社は自社株買い実施を発表し、12月16日に買いが先行した。発行済株式の4.61%に当たる1500万株・90億円を上限に実施予定。
2014/2/3 ○14/3通期見通しを上方修正。営業益は従来計画の170→210億円予想へと引き上げた。自動車電装の増収などが寄与する。
2013/10/29 ○14/3通期営業益予想を従来160→170億円へと増額。また、1000万株・50億円を上限に自社株買いも発表し、10月29日は買いが先行。
2013/2/27 自社株取得枠の設定が好感され、2月27日に買いが先行した。1000万株(発行済み株式の2.88%)・35億円を上限に買い付け予定。
2012/10/30 ●13/3通期見通しの下方修正を嫌気し、10月30日に売りが先行した。国内外での競争激化で、営業益は従来130→80億円予想に減額。
2012/1/18 ゴールドマン・サックス証券が目標株価を270円から265円に引き下げた。1月18日はこれを嫌気し、売りが先行した。
2011/8/1 ○12/3通期の経常益は従来の120→145億円、純利益は同60→65億円予想に増額。光機器部品や携帯機器向け電子関連等が堅調。
2011/1/5 ●同社の10年4−12月期営業益について、前年同期比で約2割減少しそうだと一部が観測。1月5日はこれを嫌気し、売りが先行。
2010/7/27 UBS証券が同社の投資判断について、「中立」から「買い」に引き上げた。7月27日はこれを好感し、買いが膨らんだ。
2009/11/4 ○10/3通期見通しの上方修正を好感し、11月4日に買いが先行した。製品市況の回復で、営業益は従来の30億円→140億円へと増額。
2009/8/4 ○09/9中間期見通しの上方修正を好感し8月4日に買いが先行。電子関連の回復で、営業損益は従来20億円の赤字→30億円の黒字に。
2008/4/1 ●08/3期業績予想の下方修正を嫌気し、4月1日に売りが先行した。連結経常益は従来予想比25%減の150億円に縮小。
2007/11/5 ●08/3期の業績予想を下方修正した。連結経常益は従来の300億→200億円に大幅変更。電子電装部門での価格競争激化が響く。
2007/7/30 ●07年4−6月期のさえない決算を発表。連結経常益は前年比51%減の47億8900万円と大きく落ち込んだ。
2007/4/26 決算発表を5月7日→同22日に延期との発表を嫌気し、4月26日に売り先行。米子会社の会計処理が遅れる。
2007/2/5 ●07/3期業績予想の下方修正を嫌気し、2月5日の株価は急落。連結経常益は従来予想比19%減の330億円に修正。
2006/11/29 クレディ・スイス証券が投資判断を「アウトパフォーム」→「ニュートラル」に格下げし、11月29日に嫌気売りが先行。
2006/6/6 クレディ・スイス証券が投資判断を「アウトパフォーム」に引き上げたことなどが好感され、6月6日のフジクラ株は買いが先行。
2006/5/22 みずほ証券が投資判断を「3」→「2」に引き上げたことが買い手掛かりとなり、5月22日フジクラ株は買いが先行した。
2006/5/1 ●07/3期の連結純利益は前期比11%減の220億円との見通しを発表し、5月1日は売りが先行。06/3期純利益は247億3600万円。
2006/2/7 ○06/3期の連結純利益予想を、従来の150億円→前期比2.6倍の190億円に上方修正したことが好感され、2月7日は買いが先行。
2006/2/2 ○06/3期の連結経常利益が前期比2.2倍の300億円との観測報道を受け、2月2日のフジクラ株は買いが先行する展開。
2006/1/19 UBS証券が投資判断を「Neutral2」→「Buy2」に引き上げたことが買い手掛かりとなり、1月19日に買い先行。
2005/11/7 ○05/9中間期の連結経常利益は、前年同期比2.8倍の140億円との決算を発表。光ケーブルなどの販売が予想を上回った。
2005/8/1 ○06/3期の連結経常利益は従来予想175億円から、前期比48%増の205億円になる見通しだと発表。光ファイバー関連が寄与。
2005/4/13 ○06/3期の連結営業利益が前期推定比22%増の195億円程度になる見通しとの一部報道を受け、4月13日は買いが先行。
2005/4/1 ●05/3期の連結最終損益は従来予想の75億円の黒字から、50億円の黒字になったもようと減額修正。04/3期は25億円赤字だった。
2005/1/5 米アルコア社との合弁を解消すると発表。なお、合弁アルコア・フジクラはフジクラが49%を出資して設立された。
2004/11/4 NTTが3000万の電話回線を光回線に切り替えを検討との一部報道を受け、11月4日には電線株や電気通信関連への買いが先行。
2004/2/2 ●04/3期の最終損益は従来の損益ゼロ→20億円の赤字(前期56億円の赤字)となる見込みと発表。情報通信事業の落ち込みが響く。
2003/11/10 ○03/9中間期の連結経常損益は44億円の黒字に転換したと発表。前年同期は50億円の赤字。電子部品の需要が拡大。
2003/8/4 ○03年4−6月期の連結経常利益は4億5900万円の黒字になったと発表。前年同期は27億円の赤字。人件費削減効果が発現。
2003/6/30 実用レベルの品質を備えつつ従来比2倍超の長さ100メートルを実現した世界最長のイットリウム系高温超伝導材を開発と一部報道。
2003/5/12 ●03/3期の連結最終損益は前期8億円の黒字から一転、56億円の赤字に転落すると発表。光ケーブルなど情報通信の落ち込みが響く。
2003/4/7 ●03/3期の連結最終損益は60億円の赤字(前期は8億円の黒字)になったと発表。銀行株を中心に保有株式の評価損の計上が響く。
2003/3/27 沖電気工業とフジクラはブロードバンド通信対応の伝送機器を手掛ける共同出資会社を新設すると発表。経営資源集約で競争力強化。
2002/11/11 ●02/9中間期の連結最終損益は35億円の赤字になったとの決算を発表。03/3通期の同最終損益も35億円の赤字になる見込み。
2002/11/7 古河電が光ファイバー生産能力を5割削減する意向だと一部が報じたことから、光ファイバーの需給改善への期待感が台頭し電線株が上昇。
2002/10/7 子会社に回路製造装置を新設するなどして、LSIとプリント基板の間をつなぐ半導体のパッケージ基板事業に参入すると発表。
2002/9/2 ●02/9中間期連結最終損益は20億円の赤字見通しを発表(従来予想はトントン)。また、中間配当も77年9月中間期以来の無配へ。
2002/2/18 ●02/3期の連結最終損益がトントンになる見通しと発表(従来予想は110億円の黒字)。光ファイバーや電子部品の落ち込みが響く。
2001/11/13 ○01/9中間期の連結純利益は前年同期比37%増の74億円に。主力製品の光ファイバーが好調な上、退職給付関連特損の大幅減が寄与。
2001/8/16 ○01/9中間期の連結営業利益が100億円程度と10%増になる見込み(従来予想90億円)。国内外で主力の光ファイバー好調が寄与。
2001/7/19 古川電工と電力会社向け電線事業で提携。埋設用高圧電線の研究・開発部門を統合、新会社を10月に設立。今後、全部門の統合も検討。
2001/5/14 ○01/3期連結純利益は前の期比3.2倍の154億円となった。光ファイバーなど光通信関連拡大。営業・経常・最終とも過去最高更新。
2001/4/23 ○01/3期連結純利益は145億円と前の期比3倍になった(従来予想110億円)。光通信関連が予想以上に拡大。単体も年間配当7円。
2001/3/19 光ファイバーの高速伝送システム用基幹部品を沖電気と共同開発へ。4月に新会社設立。北米のWDM関連メーカー開拓、世界シェア5%狙う。
2000/12/18 昭和電線とモーターなどに使う巻き線事業で包括提携。2001年2月メドに共同出資の新会社を設立。国内市場の縮小に対応。
2000/11/14 ○01/3期の連結純利益は前期比2.2倍の110億円となる見通し。光通信システム関連製品の売り上げ急増。電子材料も好調。
2000/10/7 ○2001年3月期の連結純利益は105億円程度の見通しに(当初予想は90億円)。光ファイバー、光通信関連部品、電子材料などが好調。
2000/6/4 「建設省が下水道管を活用した光ファイバー網を全国レベルで整備する検討に入った」と報道。
2000/3/7 データの送受信のために電気信号を光信号に変える「光リンク」を沖電気と共同で開発する。2003年には200億円の売上を見込む。
1999/10/13 中部電力と共同で超電導電線材の生産技術を開発した。高性能のイットリウム系電導材を従来の数倍の早さで成形できる。
1999/10/7 1999年9月中間期の経常損益は9億円程度の赤字に(従来予想は5億円の黒字)。2000年3月期通期の最終損益も赤字転落見通し。
1999/9/7 ハードディスク駆動装置の製造事業に参入。米ベンチャーに出資し、OEM供給。低価格HDDを2000年に投入する計画。
1999/8/12 米キャッスルウッド向けにリムーバブル・ハードディスクドライブ製品をOEM供給する見込みと報道。
1999/8/9 日興ソロモンが投資家向けリポートで、光ファイバー需給のタイト化を想定し、投資判断を「2M」から「1M」に引き上げ。