● 銘柄ニュース履歴 ●

6473 東プ ジェイテクト
2024/2/2 ○24/3期3Qの純利益は364億円で着地。前期より15%増収、98%増益に。通期の純利益は400億円の予想。16%増益へ。
2023/10/31 ○24/3期2Qの純利益は231億円で着地。前期より14%増収、88%増益に。通期の純利益は400億円の予想。16%増益へ。
2023/7/28 ○24/3期1Qの純利益は149億円で着地。前期より19%増収、378%増益に。通期の純利益は350億円の予想。2.1%増益へ。
2023/4/27 ○23/3期の純利益は342億円で着地。前期より17%増収、65%増益に。24/3期の純利益は350億円の予想。2.1%増益へ。
2023/2/3 ○23/3期3Qの純利益は183億円で着地。前期より19%増収、80%増益に。通期の純利益は250億円の予想。20%増益へ。
2022/10/28 ○23/3期2Qの純利益は122億円で着地。前期より21%増収、80%増益に。通期の純利益は250億円の予想。20%増益へ。
2022/7/29 ●23/3期1Qの純利益は31.3億円で着地。前期より8%増収、45%減益に。通期の純利益は250億円の予想。20%増益へ。
2022/4/28 ○22/3期の純利益は206億円で着地。前期より14%増収、633%増益に。23/3期の純利益は250億円の予想。20%増益へ。
2022/2/2 ○22/3期3Qの純利益は101億円で着地。前期より15%増収に。通期の純利益は210億円の予想。
2022/1/21 7203トヨタ自動車が最大11工場で一部生産ラインを停止する予定だと発表。トヨタ系列の同社株は1月21日に警戒売りが先行した。
2022/1/19 19日、3種類ある事業ブランドを社名と同じ「JTEKT(ジェイテクト)」に一本化すると発表。4月から実施する。
2021/11/8 8日、ギ酸を使う燃料電池の実証機「J-DFAFC」を開発したと発表。2030年までに出力1ワット級の電池を開発し、市販するの意向。
2021/10/29 ○22/3期2Qの純利益は67.6億円で着地。前期より27%増収に。通期の純利益は210億円の予想。
2021/7/30 ○22/3期1Qの純利益は57.2億円で着地。前期より76%増収に。通期の純利益は210億円の予想。
2021/6/22 22日、工具や軸受けなどの販売を手掛けるコーヨー日軸など3子会社が10月に合併すると発表。経営の効率化と販売促進を目指す。
2021/5/19 19日、23年度までの3年間の中期経営計画を発表。低下した競争力や収益力の強化で、23年度には1000億円の事業利益を目指す。
2021/4/28 ○21/3期の純利益は8億円で着地。前期より12%減収に。22/3期の純利益は170億円の予想。
2021/2/2 ●21/3期3Qの純利益は136億円の赤字で着地。前期より17%減収に。通期の純利益は90億円の赤字予想。
2020/11/25 同社は25日、取締役の副社長や専務、常務といった呼称を廃止し、2021年1月1日付けで「取締役経営役員」に統一すると発表した。
2020/10/29 ●21/3期2Qの純利益は240億円の赤字で着地。前期より28%減収に。通期の純利益は260億円の赤字予想。
2020/7/31 ●21/3期1Qの純利益は251億円の赤字で着地。前期より46%減収に。通期の純利益は260億円の赤字予想。
2020/6/25 ●20/3期の純利益は37.9億円の赤字で着地。前期より6.7%減収に。21/3期の予想は未定。
2020/4/30 ●20/3期の純利益は66.3億円の赤字で着地。前期より6.7%減収に。21/3期の予想は未定。
2020/2/17 同社は17日の取締役会において、4月1日付けで役員数を46人→26人へと大幅に削減することを決めたと発表。「幹部職」を新設へ。
2020/1/31 31日、6月開示予定の2020/3期の有価証券報告書から国際会計基準(IFRS)を任意適用すると発表した。
2020/1/24 24日までに、昨年10月に量産を開始したリチウムイオンキャパシタ(蓄電池)の生産能力を年100万セルに増強する計画を明らかに。
2020/1/8 安形哲夫社長は8日、新年合同取材会で、トヨタが静岡県裾野市で建設予定の「スマートシティー」に貢献したい考えを示した。
2019/12/5 駆動部品であるデフなどの開発・生産を行う豊精密工業の株式を取得し、子会社化すると発表。12月5日は買いが先行した。
2019/11/19 19日、岡崎市の花園工場でリチウムイオンキャパシタの大量生産を始めたと発表。2024年には月48万セルまで増強する計画。
2017/10/23 〇17/9中間期の純利益は従来の200→285億円予想に増額修正。日本をはじめ各地域で堅調に推移。為替差益の発生も。
2015/6/25 GS証券が投資判断を「中立」→「買い」に、目標株価を1950→2800円に引き上げた。6月25日はこれを好感し、買いが先行した。
2015/6/18 三菱UFJMS証券が投資判断「Neutral」を継続した上で、目標株価を1870→2180円に引き上げた。国内ベアリングの収益改善を見込む。
2013/4/22 ○13/3通期見通しの上方修正を好感し、4月22日に買いが先行した。営業益は従来計画の270億円から285億円予想へと増額。
2012/10/23 ●12/9中間期の純利益は従来の100→45億円予想に減額。欧州での需要減少で売上高が予想以下に。為替差損の発生も響く。
2012/8/29 野村証券が投資判断を「Neutral」→「Buy」に、目標株価を1030→700円に引き下げた。8月29日はこれを嫌気し、売りが先行した。
2012/8/20 同社がブラジルで電動パワーステアリングの生産に乗り出すと一部が報道。8月20日はこれを好感し、買いが先行した。
2011/10/17 同社がインドにおいて、自動車用軸受け(ベアリング)の生産を開始すると一部が報道。10月17日はこれを好感し、買いが先行した。
2011/3/23 トヨタやホンダなど、完成車組み立て工場の操業延期を発表した。3月23日はこれを受け、同社など部品関連株は嫌気売りが先行。
2010/5/31 トヨタ自動車を割当先とする第三者割当増資と、公募増資を実施すると発表。5月31日は株式価値の希薄化懸念から、売りが先行。
2010/3/9 CSが投資判断を「Outperform」→「Neutral」に、目標株価を1400円→1000円に引き下げた。3月9日はこれを嫌気し、売りが先行。
2009/12/11 クレディ・スイスが投資判断を「Underperform」から「Outperform」に引き上げたことを好感し、12月11日に買いが先行した。
2009/1/20 ●09/3通期見通しの下方修正を嫌気し、1月20日に売りが先行。連結最終損益は従来の320億円の黒字から80億円の赤字に転落。
2008/5/7 ●09/3期の減益予想を発表した。連結営業益は前期比12.4%減の680億円、最終益は同12.5%減の380億円を想定。
2006/10/5 モルガン・スタンレー証券が投資判断「オーバーウエート」に新規設定したことが好感され、10月5日に買い先行。
2006/8/2 ○06年4−6月期の連結経常利益は前年同期比106%増の163億700万円と好決算。ステアリングなどが伸長した。
2005/12/13 風力発電用の軸受生産設備を増強するとの一部報道が買い材料となり、12月13日の市場で光洋精工株は買いが先行した。
2005/2/3 豊田工機と光洋精工は合併と発表。光洋が存続会社となって06年4月1日に実施。新株を豊田工1株に対し光洋0.76株を割り当てる。
2004/3/29 04/3期の期末配当を期初予想比1円増の4円に増配すると発表。年間配当ベースでは前期比1円増の7円に引き上げる。
2003/4/22 ○03/3期の連結経常利益は前期比2.5倍の117億円になったと一部が報道。自動車向け軸受けが好調。海外向けのパワステも伸びた。
2003/4/13 独ダイムラーよりベンツAクラス向け電動パワステを35万台分受注したと一部が報道。今後も欧米高級車向けに拡販する考え。
2002/11/30 米GMの「サターン」向けに電動パワステを約30万台分受注したと一部が報道。欧州で需要が拡大中だが、米国でも市場開拓を進める意向。
2002/4/4 5月に仏で工場を新設、既存工場と合わせて乗用車向け電動パワステの生産能力を、6割増の年100万台程度にすると一部が報道。
2002/3/5 ●02/3期の連結最終損益は18億円の赤字になる見通し(従来予想トントン)と一部が報道。有証評価損やリストラ費用の特損計上が響く。
2001/5/7 光洋精工が富士機工の株式23.7%を取得したと発表。取得金額約19億円。第2位株主に。電動パワーステアリングでの提携強化。
2001/2/18 省エネ性能に優れる次世代型ステアリング事業で富士機工と提携。2002年9月から米国で部品の共同生産を開始。GMにも納入。
2000/8/16 欧州で次世代型ステアリングの電動式パワーステアリング(EPS)の生産を本格化。仏ルノー向け供給拡大に対応、仏プジョー向け現地生産も予定と報道。
2000/5/9 トヨタが今夏にも投入する新型カローラと来年生産予定のヤリス向けに次世代型ステアリングと言われる電動式パワーステアリング(EPS)を供給。
1999/6/1 国内8ヵ所の生産拠点で環境管理の国際規格「ISO14001」認証取得。軸受けとステアリングの研究開発、設計と製造が対象。