| 6751 日本無線 | |
| 2017/2/3 | ●17/3通期の純利益は従来の45→15億円予想に減額。ソリューション・特機において競争激化で予想された受注獲得できず。 |
| 2015/11/26 | ●16/3通期見通しを下方修正。営業益は従来70→30億円予想と大幅減額。通信機器事業でPHS端末、業務用無線の需要が減少した。 |
| 2011/5/31 | ○親会社の日清紡HD株式の売却で8.89億円の特別利益を計上。12/3通期の純利益は従来の26→35億円予想に増額。 |
| 2010/11/9 | 同社に対し、日清紡HDが１株300円でTOBを実施すると発表。連結子会社化する。11月９日はTOB価格にサヤ寄せする形で急伸した。 |
| 2010/2/25 | 未定でいた10/3期の年間配当予想を１株当たり３円（前期実績は同３円）にすると発表した。２月25日はこれを好感した買いが先行。 |
| 2007/4/24 | ○07/3期の連結経常益予想を従来の26億→43億円に大幅上方修正。期末に７期ぶりの５円復配を実施する意向も示した。 |
| 2006/11/8 | ○06/9中間業績予想の上方修正を発表。連結経常損失は従来の22億円→5.4億円と、赤字幅が縮小した。 |
| 2006/10/10 | 北朝鮮が核実験を行ったもようであることが買い手掛かりとなり、10月10日の東京市場では、防衛関連に買いが先行。 |
| 2006/8/2 | ○06年４−６月期の連結営業損益は500万円の赤字となり、赤字幅が縮小。前年同期は12億円の赤字だった。 |
| 2006/7/5 | 北朝鮮が複数のミサイルを発射したもようであることが伝わり、７月５日に防衛関連株への思惑買いが先行した。 |
| 2006/4/25 | ○06/3期の連結経常損益予想を、従来の１億円の赤字→12億円の黒字に上方修正。海上機器事業が伸長。コスト削減効果も寄与。 |
| 2006/3/27 | ●06/3期の連結最終損益予想を従来の55億円の赤字→325億円の赤字に大幅に下方修正し、３月27日は嫌気売りが先行。 |
| 2006/2/13 | ●06/3期の連結経常利益予想を従来の27億円→４億円へと大きく下方修正した。無線通信機器分野などが伸び悩む。 |
| 2005/12/19 | ●06/3期の連結純利益は従来予想を10億円下回る17億円になりそうと発表したことが嫌気され、12月19日の株価は売りが先行した。 |
| 2005/12/9 | 日本無線は、日清紡が新日本無線株に対して行っているTOBに応募。なお、新日本無線には村上ファンドもTOBを仕掛けていた。 |
| 2001/4/11 | 富士通と共同でW-CDMA方式の次世代携帯電話端末向け無線技術の開発会社を設立したと発表。先行する松下通工やNECを追撃。 |
| 2000/12/5 | 次世代携帯電話｢W-CDMA｣対応の基地局用ｱﾝﾌﾟ事業で欧州に進出｡海外向けも合わせ､03年度に450億円の売り上げ見込む｡ |
| 2000/7/3 | 次世代携帯電話用基地局のアンプ（無線増幅装置）の新工場を三鷹製作所に新設する。2001年度には月産3000台規模を想定。 |
| 2000/3/15 | 2000年３月期の最終損益が20億円の赤字(前期は41億円の赤字)になると発表｡年金債務の償却で特損計上｡最終赤字は２期連続｡ |
| 1999/5/18 | 衛星を通じて自分の位置などを確認できるナビゲーションシステムを、他の４社と共同開発。小型・軽量の次世代型商品化に成功。 |