● 銘柄ニュース履歴 ●

7102 東プ 日本車輌製造
2024/1/29 ○24/3期3Qの純利益は36.1億円で着地。前期より12%減収、120%増益に。通期の純利益は38億円の予想。21%増益へ。
2023/10/27 ○24/3期2Qの純利益は21.1億円で着地。前期より5.9%減収、88%増益に。通期の純利益は38億円の予想。21%増益へ。
2023/7/27 ○24/3期1Qの純利益は15億円で着地。前期より8.4%減収、15%増益に。通期の純利益は32億円の予想。2.6%増益へ。
2023/4/25 ○23/3期の純利益は31.1億円で着地。前期より4.2%増収、40%減益に。24/3期の純利益は32億円の予想。2.6%増益へ。
2023/1/27 ●23/3期3Qの純利益は16.4億円で着地。前期より0.4%増収、54%減益に。通期の純利益は31億円の予想。40%減益へ。
2022/10/28 ●23/3期2Qの純利益は11.2億円で着地。前期より4.4%増収、54%減益に。通期の純利益は31億円の予想。40%減益へ。
2022/7/26 ○23/3期1Qの純利益は13億円で着地。前期より21%増収、18%増益に。通期の純利益は39億円の予想。25%減益へ。
2022/4/25 ●22/3期の純利益は52.2億円で着地。前期より5.5%減収、34%減益に。23/3期の純利益は39億円の予想。25%減益へ。
2022/1/28 ●22/3期3Qの純利益は35.8億円で着地。前期より5.7%減収、4.8%減益に。通期の純利益は53億円の予想。33%減益へ。
2021/10/26 ●22/3期2Qの純利益は24.4億円で着地。前期より6.1%減収、2.9%減益に。通期の純利益は53億円の予想。33%減益へ。
2021/7/29 ●22/3期1Qの純利益は10.9億円で着地。前期より23%減収、19%減益に。通期の純利益は48億円の予想。39%減益へ。
2021/4/26 ○21/3期の純利益は79.2億円で着地。前期より5.1%増収、0.4%増益に。22/3期の純利益は48億円の予想。
2021/1/28 ○21/3期3Qの純利益は37.6億円で着地。前期より5.6%増収、0.2%増益に。通期の純利益は49億円の予想。37%減益へ。
2020/10/27 ●21/3期2Qの純利益は25.1億円で着地。前期より1.7%減収、21%減益に。通期の純利益は49億円の予想。37%減益へ。
2020/7/30 ●21/3期1Qの純利益は13.6億円で着地。前期より14%増収、2.1%減益に。通期の純利益は35億円の予想。55%減益へ。
2020/4/24 ●20/3期の純利益は78.9億円で着地。前期より3.8%増収、14%減益に。21/3期の純利益は35億円の予想。55%減益へ。
2020/1/29 ○20/3通期の純利益は従来の37→41億円予想に上方修正。建設機械事業が堅調に推移。経常益の増加見込額が減損損失を上回る。
2019/11/22 22日、20/3期に11億1500万円の減損損失を計上すると発表。米国子会社の生産終了に伴う工場売却によるもの。
2019/11/19 ○JR東海から新幹線電車を受注。21−23/3期までの3年間で「N700S」を384両受注。受注金額は非公表。21/3期以降、収益に寄与。
2019/10/25 〇20/3通期見通しを上方修正。営業益は従来27.0→38.0億円予想に増額。鉄道車両事業における原価の低減などで利益率が向上。
2019/7/25 〇19年4−6月期の堅調な決算を発表。営業益は前年同期比3.4%増の16.5億円で着地。上期計画の15.0億円を超過した。
2019/1/29 〇19/3通期見通しを上方修正。営業益は従来46.0→66.0億円予想に増額。建機事業をはじめとした各事業が好調。利益率向上も。
2018/11/2 台湾で発生した特急列車脱線事故に関して、供給した車両で機能が正常に作動していなかったと発表。11月2日は売りが先行した。
2018/10/23 台湾特急列車の脱線事故について、列車の安全装置が手動で切られていた疑いがあると一部が報じ、製品不具合への懸念が後退した。
2018/7/24 〇18年4−6月期の好決算を発表。営業益は前年同期比2.3倍の16.0億円で着地。建設機械事業における利益の改善が寄与した。
2016/6/28 同社は、9022JR東海から新幹線車両「N700A(14編成)」を受注したと発表。6月28日は業績へのインパクトを期待した買いが先行。
2015/9/15 同社は15/9中間期の配当予想を従来2.5円から無配に修正。期末配当予想も未定とした。米国工場において損失が発生した。
2015/3/23 ●15/3通期最終を従来11億円の黒字→137億円の赤字に、期末配を同2.5円→無配予想に下方修正。固定資産の減損損失などを計上。
2014/10/9 ●14/9中間期の純利益は従来の19→10億円予想に減額修正。鉄道車両事業の売上げの下期への繰り下がりなどが響く。
2013/12/20 同社は9022JR東海から、新幹線車両「N700A」を192両受注したと発表。12月20日はこれを好感し、買いが先行する展開となった。
2013/11/19 営農関連施設の建設工事に関し、独占禁止法違反の疑いがあるとして公正取引委員会による立ち入り検査を受けたと発表。
2013/4/26 ○13/3期の純利益は15億9700万円で着地(従来予想は11億円)。続く今14/3期の純利益は前期の約3.6倍の58億円予想とした。
2013/2/21 ●13/3通期の純利益は従来の38→11億円予想に減額。海外向け鉄道車両で売上げの次期への繰り下がりが見込まれること等が背景。
2012/11/8 同社は8053住友商事と共同で、米国において鉄道車両130両を受注したと発表。11月8日はこれを好感し、買いが先行した。
2012/9/27 ○13/3通期の純利益は従来の26→27億円予想に増額。建設機械の売上増が見込まれることや、一部子会社の利益改善などが背景。
2012/7/26 ○12/9中間期の純利益は従来の8→12億円予想に増額。輸送用機器、建設機械などの売上増が見込まれる。鉄道車両の原価低減も。
2012/7/20 米国イリノイ州に建設していた鉄道車両の組立工場が完成。生産能力は年間最大120両。需要地での生産で、工程や納期で優位に。
2012/4/26 ●13/3期の低調な見通しを嫌気し、4月26日に売りが先行。経常益は前期比34.2%減(前期実績は前の期比20.7%減)と続落を想定。
2012/1/13 9022JR東海から新幹線電車「N700A」を160両受注したと発表。1月13日はこれを好感し、業績寄与を見込んだ買いが先行した。
2011/10/28 ○12/3通期見通しを上方修正。経常は従来45→56億円へと増額。鉄構において工事採算改善と新規受注に伴う操業度上昇などが寄与。
2011/4/27 ●12/3期の厳しい見通しを嫌気し、4月27日に売りが先行。売上高は前期比11.4%減、経常益は同42.7%減と大幅な減収減益予想に。
2011/1/27 ○11/3通期の営業・経常益予想を上方修正した。営業益は従来60→70億円に、経常益は同59→70億円へとそれぞれ引き上げられた。
2011/1/6 同社と住友商事は、台湾での鉄道車両の大型案件を受注したと発表。1月6日はこれを好感し、買いが膨らんだ。
2010/12/22 同社は、JR東海からリニア中央新幹線の新型車両を受注したと伝わったことから、12月22日はこれを好感し、買いが先行した。
2010/12/17 同社は米国において、鉄道用のディーゼル車両18両を受注したと発表。12月17日はこれを好感し、買いが先行した。
2010/9/7 オバマ米大統領が500億ドル規模の米インフラ整備計画を打ち出したことが伝わり、鉄道関連の同社株はこれを好感した買いが先行。
2010/4/27 ●前10/3期の本決算において、経常益は前の期比2.4倍で着地した。一方、今11/3期の同益予想は前期比33.1%減と反落の公算に。
2010/4/15 ベトナム政府が南北高速鉄道の最終計画において、日本の新幹線方式を採用との一部報道を好感し、4月15日は買いが先行した。
2010/1/28 ○鉄道車両・輸送用機器事業において継続的な原価低減が見込まれ、10/3通期予想を上方修正した。経常は従来比36.7%増の67億円。
2009/10/27 ○鉄道車両事業などの原価低減が引き続き見込まれることから、10/3通期見通しを今期2度目の上方修正。経常は従来比19.5%増に。
2009/7/28 新幹線などの鉄道車両の更新需要が旺盛で、10/3通期連結経常益を従来の35億円から41億円予想へと上方修正。
2009/4/27 ○今10/3期は前期比12.4%の最終増益との見通しを発表。公・民営鉄道向けや輸出案件が堅調に推移し、繁忙状態が継続する見込み。
2009/4/17 オバマ米大統領が全米を結ぶ高速鉄道の開発計画を発表した。4月17日はこれを好感し、関連銘柄に買いが先行した。
2009/3/27 ○09/3通期見通しの上方修正を好感し、3月27日に買いが先行。連結営業益は従来の30億円→35億円へと引き上げられた。
2008/8/18 JR東海が日車両株を1株370円でTOBとの発表を好感し、8月18日に買い先行。7087.9万株を上限として行われる。
2007/10/1 ●08/3期の業績予想を下方修正した。連結経常損益は、従来の7億円の黒字→10億円の赤字転落に。
2006/7/11 コスモ証券が新規に投資判断を「B+」に設定しカバーを開始したことが好感され、7月11日の日本車両株は買いが先行した。
2004/9/7 日本経済新聞社は日経平均株価の構成銘柄よりメルシャン、不二越、日本車輌製造を除外したと発表。実施は10月1日より。
2002/9/7 米北東イリノイ地域鉄道公社から二階建て電車30両を総額約118億円で受注すると一部が報道。米社の今後の発注分も受注を目指す。
2002/7/27 愛知万博のアクセス手段となる世界初の常電導磁気浮上式リニアモーターカーの車両を三菱電機や同社ら9社の共同企業体が受注を内定と報道。
2002/3/14 PETボトル再生事業の独自展開を断念し、日石三菱などが計画中の事業に合流することを決定したと一部が報道。
2000/4/12 使用済PETボトルを食品用PETボトルに再生するリサイクルプラント事業を開始。年間2.2万トンのプラント建設を予定。
1999/11/9 ポリ塩化ビフェニール(PCB)の処理や装置販売事業を2001年をメドに開始する。事業化4〜5年後の売上高は50億円を見込む。