● 銘柄ニュース履歴 ●

7261 東プ マツダ
2024/2/9 ○24/3期3Qの純利益は1654億円で着地。前期より32%増収、59%増益に。通期の純利益は1700億円の予想。19%増益へ。
2023/11/7 ○24/3期2Qの純利益は1081億円で着地。前期より41%増収、25%増益に。通期の純利益は1700億円の予想。19%増益へ。
2023/8/8 ○24/3期1Qの純利益は372億円で着地。前期より76%増収、148%増益に。通期の純利益は1300億円の予想。9%減益へ。
2023/5/12 ●23/3期の純利益は1428億円で着地。前期より22%増収、75%増益に。24/3期の純利益は1300億円の予想。9%減益へ。
2023/5/10 ○23/3期の純利益を2%上方修正。売上高3兆8268億円、純利益1428億円の予想。前期より23%増収、75%増益へ。
2023/2/10 ○23/3期3Qの純利益は1035億円で着地。前期より24%増収、252%増益に。通期の純利益は1400億円の予想。71%増益へ。
2022/11/10 ○23/3期2Qの純利益は858億円で着地。前期より9.8%増収、259%増益に。通期の純利益は1300億円の予想。59%増益へ。
2022/8/9 ○23/3期1Qの純利益は149億円で着地。前期より23%減収、31%増益に。通期の純利益は800億円の予想。1.9%減益へ。
2022/5/13 ●22/3期の純利益は815億円で着地。前期より8.3%増収に。23/3期の純利益は800億円の予想。1.9%減益へ。
2022/5/11 ○22/3期の純利益を48%上方修正。売上高3兆1203億円、純利益816億円の予想。前期より8.3%増収、黒字転換へ。
2022/3/24 24日、4月上旬に国内の生産を2日間停止すると発表。中国での新型コロナの感染拡大で半導体など部品調達が滞っているため。
2022/3/3 2日、ロシア現地工場への自動車部品の輸出を取りやめると発表した。物流や金融に混乱が生じているため。
2022/2/10 ○22/3期3Qの純利益は294億円で着地。前期より10%増収に。通期の純利益は550億円の予想。
2022/2/4 4日、国内での生産を2日間停止すると発表。北米の寒波の影響で部品調達が滞っているため、7日と8日に本社工場など稼働停止。
2022/1/27 27日、米南部アラバマ州の新工場で新型車の量産を始めたと発表した。北米向けのSUV「CX−50」を手掛ける。
2021/11/15 7203トヨタ自動車によるエンジン技術を脱炭素化に活用する取り組みに、同社など4社が加わると発表。エンジン技術の存続目指す。
2021/11/10 ○22/3期2Qの純利益は238億円で着地。前期より34%増収に。通期の純利益は410億円の予想。
2021/10/7 7日、新たなSUV5車種を2022年から23年にかけて日本や米国、欧州を中心に投入すると発表。このうち2車種は国内で販売。
2021/10/5 5日までに、国内2工場で夜間の操業を10月にそれぞれ計10日間停止すると明らかに。半導体部品の調達が難しくなっているため。
2021/10/1 トヨタは30日、米アラバマ州に整備したマツダとの合弁工場が稼働し、SUV「カローラ クロス」の生産を開始したと発表。
2021/9/3 日本格付研究所(JCR)は3日、長期発行体格付けを「A−」に据え置いた上で、格付け見通しをネガティブから安定的に変更と発表。
2021/8/25 25日、稼働を停止している国内2工場について、停止期間を3日間延ばし27日までとすると発表した。影響が長引く恐れも。
2021/8/24 24日、国内2工場の稼働を23日夕方から停止していると発表した。中国からの貨物便の運休で部品調達に支障が出ているため。
2021/8/20 8月にタイとメキシコの海外2工場で操業を停止していることが20日、明らかに。半導体部品の供給不足の影響。
2021/8/17 17日、西・東日本で続く記録的な大雨の影響で、本社工場と防府工場で同日の操業を停止すると発表した。
2021/7/30 ○22/3期1Qの純利益は113億円で着地。前期より113%増収に。通期の純利益は350億円の予想。
2021/6/23 同社は防府第1工場の稼働について、半導体不足による部品調達が困難になったため、稼働を7月に計10日間停止すると発表した。
2021/6/17 同社は6月17日、2025年までにEVなど電動車を13車種投入する方針を発表。また、来年には自動運転車を初めて商品化する。
2021/5/20 社長がオンライン記者懇談会で、21/3期に損益分岐点台数の引き下げ(100万台)に成功したと発言。さらなる引き下げに意欲も。
2021/5/14 ○21/3期の純利益は316億円の赤字で着地。前期より16%減収に。22/3期の純利益は350億円の予想。
2021/5/12 ○21/3期の純利益を赤字縮小修正。売上高2兆8820億円、純利益317億円の赤字。前期より16%減収、赤字転落へ。
2021/4/27 同社など国内自動車大手5社は27日、インターネットに常時接続する「コネクテッドカー(つながる車)」の分野で提携すると発表。
2021/2/4 ●21/3期3Qの純利益は782億円の赤字で着地。前期より23%減収に。通期の純利益は500億円の赤字予想。
2021/1/28 28日、小型SUV「MX−30」の電気自動車(EV)モデルを発売。国内で売り出す初の量産型EVに。年間500台の販売を目指す。
2020/11/30 30日、8053住友商事と合弁で設立したメキシコ工場について、住商の株式保有分を今年度中に取得し100%出資子会社にすると発表。
2020/11/19 政府・与党が2021年度からクリーンディーゼル車への重量税を一律に免税する措置を廃止すると一部が報じ、警戒売りが先行した。
2020/11/18 人工知能(AI)開発を手掛ける英セカンドマインド社との提携を一部が報道。AI活用でエンジンの開発を効率化する狙い。
2020/11/9 ●21/3期2Qの純利益は930億円の赤字で着地。前期より34%減収に。通期の純利益は900億円の赤字予想。
2020/10/28 政府・与党が2021年度の税制改正において、クリーンディーゼル車への税優遇を縮小検討するようだと一部が報じ、警戒売りが先行。
2020/10/8 同社は10月8日、小型SUVの新型「MX-30」を国内で発売。補助的に電気モーターを使用する独自のハイブリッド車技術を搭載する。
2020/9/24 米カリフォルニア州で2035年からガソリン車の新規販売が禁止されることが判明。9月24日の同社株は、警戒売りが先行した。
2020/8/14 8月13日、7203トヨタ自動車と米南部アラバマ州に建設中の合弁工場の生産体制を強化するため、約890億円を追加投資すると発表。
2020/7/31 2020年秋に新型SUV「MX-30」を国内で販売すると発表。まずはハイブリッド車を販売。電気自動車を今年度内にリース販売する予定。
2020/7/31 ●21/3期1Qの純利益は666億円の赤字で着地。前期より55%減収に。通期の純利益は900億円の赤字予想。
2020/7/17 20年1−6月期の欧州主要国の新車販売台数が前年同期比40%減の約459万台だったことが判明し、7月17日は嫌気売りが先行した。
2020/7/7 同社は九州豪雨の影響を受け、広島市と防府市の工場を操業停止にしていることが判明。7月7日はこれを嫌気して売りが先行。
2020/6/5 同社は6月5日、新型コロナウイルスの軽症者や無症状者などを搬送する車両を開発し、第1号を広島県に納入したと発表。
2020/5/20 5月20日、広島と山口県の両工場で6月も生産調整を継続すると発表。夜勤再開を見送って昼間のみ稼働させる。
2020/5/14 ●20/3期の純利益は121億円で着地。前期より3.8%減収、80%減益に。21/3期の予想は未定。
2020/5/12 ●20/3期の純利益を71%下方修正。売上高34302億円、純利益121億円の予想。前期より3.8%減収、81%減益へ。
2020/5/11 英投資ファンドのシルチェスターが5%超の保有し大株主になったことが11日に判明。株価はこれを材料視し、買いが先行。
2020/4/22 同社は4月22日、新型コロナウイルス感染防止のため、すべての工場や事務所を4月27日−5月1日までの間、臨時休業すると発表。
2020/4/14 7203トヨタ自動車と7261マツダが米南部アラバマ州で建設中の合弁工場について、生産開始時期が当初計画より遅れるとの見通しに。
2020/4/3 同社は4月3日、創立100周年の特別記念モデルを国内で販売する全8車種に設定し、予約受注を開始。全車種の車体を白で統一へ。
2020/3/24 24日、本社工場と防府工場で3月28日から4月30日にかけて生産調整を行うと発表。操業を13日間休止し、8日間は昼間のみ稼働。
2020/2/17 同社は17日、新型コロナ感染拡大の影響で停止していた中国・南京市の四輪車工場について、再稼働させたことを明らかにした。
2020/2/5 ●19年4−12月期決算の営業益は前年同期比45.3%減の323億円。グローバル販売台数が主要市場の需要縮小で苦戦。為替影響も。
2020/1/30 マツダ労組は30日までに2020年春闘で賃金改善分と定期昇給を合わせた月例賃金総額9000円引き上げを要求する執行部案をまとめた。
2020/1/20 20日、マツダ労組は2020年春闘の執行部案として年間一時金を昨年実績より0.2カ月分少ない5.0カ月を要求する方針を固めた。
2020/1/16 16日、SUV「CX−30」に燃費性能に優れた新型ガソリンエンジン「スカイアクティブX」を搭載し、発売を始めた。
2019/11/25 25日、主力小型車「マツダ3」に新型ガソリンエンジン「スカイアクティブX」を搭載し、12月5日に発売すると発表。
2019/11/1 ●20/3通期見通しを下方修正。営業益は従来1100→600億円予想に減額。円高による影響のほか、世界販売台数の減少も響いた。
2019/10/31 異常破裂の恐れがあるタカタ製エアバッグが搭載された「RX-8」「アテンザ」など計3万3273台のリコールを国交省に届け出た。
2019/10/23 東京モーターショーの報道向け事前公開において、量産型EV「MX-30」を発表。欧州での予約受注を開始し、2020年に発売する予定。
2019/9/20 20日、新型のSUV「CX−30」(排気量1800−2000t)の予約注文を同日から始めたと発表。24日に発売。
2019/6/24 2009年のリコールは自動車用防振ゴム大手の住友理工の部品が原因として約162.7億円の損害賠償を求めた訴訟で地裁は賠償認めず。
2019/2/6 〇19/3通期見通しを上方修正。営業益は従来700→800億円予想に増額。日本やタイなどASEAN向け出荷台数が1万6000台増加した。
2018/10/31 ●19/3通期見通しを下方修正。営業益は従来1050→700億円予想に減額。7月豪雨の影響で連続出荷台数が減少した。
2018/10/24 同社と7203トヨタ自動車が販売金融事業を統合することで最終調整入りしたと一部が報道。10月24日はこれを受けて買いが先行した。
2018/8/1 ●18年4−6月期の厳しい決算を発表。営業益は前年同期比17.2%減の331億円で着地。販売費用の増加や、円高などが影響した。
2018/4/27 ●19/3期の厳しい業績予想を発表。営業益は前期比28.3%減の1050億円見込む。前18/3期本決算は16.5%営業増益で着地した。
2017/11/2 ●17/9中間決算の営業益は前年同期比13.4%減の765億円と2ケタ減益で着地した。出荷台数の減少や、成長投資が利益圧迫。
2017/8/4 同社とトヨタ自動車が資本提携し、電気自動車(EV)など先進技術の共同開発を進めると一部が報道。8月4日は買いが先行した。
2017/8/2 ●17年4−6月期の厳しい決算を発表。営業益は前年同期比23.9%減の399億円と大幅減益で着地。出荷台数の減少などが響いた。
2017/4/28 〇18/3期の営業益予想は前期比19.3%増の1500億円と大幅増益見込む。SKYACTIV商品群の拡充図る。市場予想1830億円には届かない。
2017/1/31 ●17/3通期営業益は前期比43%減の1300億円程度と一部が観測報道。日米での新車販売苦戦や、リコール関連費用の積み増し影響。
2016/11/2 ●17/3通期見通しを下方修正。営業益は従来1700→1500億円予想に減額。米国でセダン系車種の台数減少。想定為替レートの変更も。
2016/9/1 同社は、エンジンの制御プログラムに不具合があったなどとして、「アクセラ」など7車種・約48万台のリコールを届け出たと発表。
2016/7/23 ●16年4−6月期の営業益は前年同期比6.0%減の500億円前後だったと一部が報道。欧州での新車販売が好調の一方で円高が影響。
2016/6/27 野村証券は、欧州自動車市場の減速や円高を考慮して業績予想を下方修正し、目標株価を「Buy」→「Neutral」に格下げした。
2016/4/27 ●17/3期の営業益予想は前期比25.0%減の1700億円と大幅減益見込む。一方で、年間配当は同5円増額の35円に引き上げる方針に。
2016/2/29 2017年をメドにミニバンの開発・生産から撤退するようだと一部が報道。世界的に人気が高まる「SUV」に経営資源を振り分ける。
2015/10/27 ○15/9中間期見通しを上方修正。営業益は従来950→1259億円予想に増額。SKYACTIV技術搭載車の販売好調などが寄与した。
2015/5/9 同社とトヨタが環境技術における提携分野を拡大する方向で検討していると一部が報道。同社はスカイアクティブ技術の供与検討。
2015/4/24 ○16/3期営業益は前期比3.5%増の2100億円と小幅増益見込む。3期連続での最高益更新を想定。販売拡大などが押し上げ要因に。
2014/8/21 17/3期をメドに実質無借金になる見通しだと一部が報道。SUVなどのヒットが寄与。8月21日はこれを好感し、買いが先行した。
2014/4/25 ○堅調な15/3期業績予想を好感し、4月28日に買いが先行した。営業益は前期比15.3%増の2100億円予想と2ケタ増益を見込む。
2014/2/6 ○14/3通期見通しの上方修正を好感し、2月6日に買いが先行した。営業益は従来計画の1600億円→1800億円予想へと引き上げた。
2013/10/24 ○14/3通期営業益が前期比約3倍の1500億円以上で、会社予想を上回りそうだと一部が報道。10月24日はこれを好感し、買いが先行。
2013/8/29 同社は、南アフリカに販売統括会社を設立すると発表。2014年7月に営業開始を予定。8月29日はこれを好感し、買いが先行した。
2013/7/31 ○13年4−6月期の好決算を発表した。営業益は前年同期比20.1倍の365億円と大幅増益で着地。国内のセグメント利益が増加した。
2013/7/1 同社が国内で変速機の生産能力を引き上げる計画だと一部が報道。7月1日はこれを好材料視した買いが先行し、堅調な値動きに。
2013/6/28 同社は、スポーツコンパクトの新型「Mazda3」を今秋から北米で発売すると発表。6月28日はこれを好感し、買いが先行した。
2013/5/10 ○同社は16/3期の営業益について、13/3期比約3倍の1500億円を目指す計画だと一部が報道。5月10日はこれを好感し、買いが先行。
2013/4/26 ○14/3期の好業績予想を発表。売上高は前期比12.5%増の2兆4800万円、経常益は同2.9倍の970億円と2ケタ増収・大幅増益見込む。
2013/4/24 ○14/3期営業益が前期推定比2倍以上の約1000億円以上になりそうだと一部が報道。4月24日はこれを好感し、買いが先行した。
2013/4/8 インドネシアで7269スズキから小型ミニバンをOEM調達すると一部が報道。4月8日はこれを好感し、買いが先行した。
2013/2/7 ○13/3通期見通しの上方修正を好感し、2月7日に買いが先行した。経常益は従来計画比86.7%増の280億円に。1ドル81円を想定。
2012/11/21 野村証券は新型車投入への期待から、投資判断「Buy」、目標株価150円を継続した。11月21日はこれを好感し、買いが先行する展開。
2012/11/12 同社は、メキシコ工場で7203トヨタの北米向け自動車を生産することで合意したと発表。11月12日はこれを好感し、買いが先行した。
2012/5/23 同社がイタリアのフィアットと業務提携に向けた交渉を進めていると一部が報じた。5月23日はこれを好材料視し、買いが先行した。
2012/4/27 ○13/3期の堅調な見通しを発表した。経常損益は150億円の黒字(前期実績は368億1700万円の赤字で着地)へと転換する見込みに。
2012/3/15 次世代環境技術「スカイアクティブ」を採用した新型エンジンの国内生産を強化すると報じられ、3月15日に買いが先行した。
2012/3/13 三菱UFJモルガン・スタンレー証券が投資判断を「Neutral」→「Underperform」に格下げしたことを嫌気し、3月13日に売りが先行。
2012/2/23 最大約1628億円の公募増資を決議したことなどを発表。希薄化率は最大で約40%近くに。2月23日は想定以上の希薄化で売りが先行。
2012/2/21 同社は最大で1000億円規模の増資を実施する方針を固めたと一部が報じた。2月21日は株式の希薄化懸念から嫌気売りが膨らんだ。
2012/2/2 ●12/3通期の最終赤字は従来の190億円から1000億円予想に拡大。タイ洪水の生産活動への影響や、繰延税金資金の取崩しが背景。
2011/11/4 ●12/3通期見通しの下方修正を嫌気し、11月4日に売りが先行した。経常損益は従来の150億円の黒字→20億円の赤字予想に転落。
2011/9/28 同社の8月の国内生産実績は前年同月比5.6%増と、6カ月ぶりの増加となった。9月28日はこれを好感し、買いが先行した。
2011/7/25 6月の国内生産実績は前年同月比2.3%減になったと発表。4カ月連続での減少に。7月25日はこれを嫌気し、売りが膨らんだ。
2011/6/17 ○12/3通期の経常は前期比59.3%減の150億円予想。一方で純損益は前期の大幅赤字から一転、10億円の黒字浮上見通し。
2011/5/26 同社の投資判断について、野村証券が従来の「Neutral」→「Buy」に引き上げた。5月26日はこれを好感し、買いが先行した。
2011/4/28 ●前11/3期の本決算で、最終損失は600.42億円(前の期は64.78億円)と赤字幅が拡大して着地。なお、12/3期予想は未定に。
2011/2/3 ○10年4−12月期決算は増収・黒字転換に。売上高は前年同期比11.0%増。経常損益は230.85億円の黒字(同188.55億円の赤字)。
2010/11/17 シティG証券が目標株価を210円→280円に、ドイツ証券が同220円→235円に引き上げた。11月17日はこれを好感し、買いが膨らんだ。
2010/10/18 同社株を保有する米フォード社が、一部を売却することで調整していると伝わった。10月18日はこれを嫌気し、売りが先行した。
2010/8/18 ステアリングの不具合により、米国で約21.5万台のリコールを実施すると伝わった。8月18日はこれを嫌気し、売りが先行した。
2010/7/30 ○10年4−6月期の経常損益は前年同期326億5300万円赤字→41億4300万円黒字に浮上している。世界販売台数などが好調。
2010/6/9 三菱UFJモルガン・スタンレー証券が投資判断を「2」から「3」に格下げした。6月9日はこれを嫌気し、売りが膨らんだ。
2010/3/30 同社はトヨタ自動車からハイブリッド技術をライセンス取得することで合意したと発表。3月30日はこれを好感し、買いが先行した。
2010/3/2 シティグループ証券が投資判断を「1M」から「2M」に引き下げた。3月2日はこれを嫌気し、売りが膨らんだ。
2010/2/5 ○通期の営業損益は従来の120億円の赤字→50億円の黒字転換予想に増額。販売台数の増加、固定費等のコスト削減進展などが背景。
2010/1/7 09年の中国での販売台数が前年比で41%増の17万9679台になったと発表。目標17万台を上回った。12月は前年同月比で99%増に。
2009/10/6 ○09/9中間期見通しの上方修正を好感し、10月6日に買いが先行。最終は500億円赤字→260億円赤字に減少する見通しに。
2009/7/16 トヨタ自動車とハイブリッド技術で提携すると一部が報道。トヨタの基幹装置を組み込む。7月16日はこれを好感した買いが先行。
2009/6/5 日興シティグループ証券が投資判断を「2M」から「1M」に格上げしたことを好感し、6月5日に買いが先行した。
2009/4/16 09年1−3月期の中国販売は前年比22%増の3万7217台で過去最高と発表した。4月16日はこれを好感し、買いが先行。
2009/4/15 ドイツ証券が投資判断を「Buy」から「Hold」に格下げしたことを嫌気し、4月15日に売りが先行した。
2009/4/13 ローン用資金の調達先を、米フォードから主要各国の金融機関に変更すると一部が報道。4月13日はこれを好感し、買いが先行した。
2009/3/16 主力小型車を生産している山口県防府工場において、4月の休業日はゼロになると発表した。3月16日はこれを好感した買いが先行。
2009/2/5 ●09/3通期見通しの下方修正を嫌気し、2月5日に売りが先行した。連結営業損益は従来の900億円の黒字→250億円の赤字に転落。
2008/12/12 国内で10万台以上を追加減産すると発表。既に下期は7万3000台の減産を予定していたが、市場の縮小で生産体制を見直した。
2008/10/31 ●09/3通期業績予想の下方修正を嫌気し、10月31日に売りが先行。連結営業益は従来予想の1150億円→900億円に変更した。
2007/7/31 ●07年4−6月期の連結経常益は前年同期比12%減の212億400万円に落ち込んだ。円安で為替予約取引に評価損が発生。
2007/4/27 ○08/3期の増益予想を発表した。連結経常益は前期比9.6%増の1400億円、最終益は同15.3%増の850億円を見込んでいる。
2007/2/9 ●07/3期予想の減額修正を受け、2月9日に売り先行。連結経常益は従来計画1400億円→1300億円に変更された。
2006/11/6 ○07/3期業績予想の上方修正を好感し、11月6日に買いが先行。連結営業益は従来の1350億→1480億円に修正された。
2006/10/31 クレディ・スイス証券が投資判断を「ニュートラル」→「アウトパフォーム」に引き上げたことを好感し、10月31日に買い先行。
2006/8/2 大和総研が投資判断を「2」→「3」に引き下げたことが売り手掛かりとなり、8月2日にマツダ株は売り先行。
2006/7/4 ゴールドマン・サックス証券が投資判断を「中立」→「買い」に引き上げたことが好感され、7月4日のマツダ株は買いが先行した。
2006/5/1 みずほ証券が目標株価を780円から900円に引き上げたことが買い手掛かりとなり、5月1日にマツダ株は買いが先行。
2006/4/11 クレディ・スイス・ファースト・ボストン証券が投資判断を引き下げたことなどが嫌気され、4月11日に売り先行。
2006/2/28 中国で小型車「アクセラ」の生産を開始したとの発表が買い手掛かりとなり、2月28日にマツダ株は買いが先行した。
2006/2/10 ○06/3期の連結経常利益予想を、従来の850億円→前期比37%増の1000億円に上方修正。欧州、中国市場での伸びが寄与。
2005/10/11 三菱UFJ証券が目標株価を500円から650円に引き上げたことが買い手掛かりとなり、10月11日にマツダ株は買いが先行。
2005/10/4 クレディ・スイス・ファースト・ボストン証券が目標株価を450円→600円としたことが好感され、10月4日に買いが先行。
2005/1/7 米フォードなどと建設を予定する中国・南京の自動車工場の建設が、中国政府によって承認されたと発表。1月中に着工予定。
2005/1/7 火災による操業停止を余儀なくされた宇品第一工場での生産を再開した。生産の再開はほぼ3週間ぶりのこと。
2004/12/24 宇品第一工場の火災で生産台数は計画比約3.5万台減少する見通しになったもよう。被害額は27億円程度となるようだ。
2004/12/22 火災に見舞われた宇品第一工場を1月6日に一部再開すると発表。まず、コンパクトカーのデミオより生産を再開する方針。
2004/12/20 火災に見舞われた宇品第一工場について、05年内の操業を断念と発表。再開は年明け以降を想定するが、具体的な時期は未定。
2004/12/16 宇品第一工場で火災が発生した。塗装乾燥炉から出火し、7時間後の午前6時過ぎに鎮火したが、操業再開のメドは立っていない。
2004/11/10 ○04/9中間期の連結純利益は前年同期比68%増の187億円になったとの決算を発表。中間期ベースでの最高益を更新。
2004/11/2 多目的スポーツ車「トリビュート」を活用してハイブリッド車分野に参入する方針。フォード製ハイブリッドシステムを搭載する。
2004/6/28 アクセラ・アテンザといった主力乗用車向けエンジン(排気量1800−2300CC)を3割程度増産する方針だと一部が報道。
2004/6/7 中国・南京に米フォード・モーターとともに乗用車の工場を建設する方針だと一部が報道。生産能力は年20万台。
2004/5/26 01年に一度は閉鎖した宇品第二工場(広島)で「デミオ」の生産を開始するなど同工場での生産を再開と一部が報道。
2003/11/9 卸売販社の完全子会社化の進捗を受け、05年度に欧州での販売台数を昨年比5割増の30万台まで拡大する方針だと一部が報道。
2003/9/9 中国市場の自動車需要拡大を背景に今年の乗用車現地生産を7万台と、昨年の3倍以上に拡大する見通しだと一部が報道。
2003/8/13 5年後メドに環境への負荷が低い水素ロータリー車を開発へと一部報道。異常燃焼を起こしづらく、燃料電池車と比べて安価。
2003/7/4 マツダはいすゞ製の小型トラックであるエルフをタイタンブランドでOEM調達すると発表。04年より年6000台規模で実施する。
2003/7/1 自販連が発表した今年上半期の国内新車販売台数速報によるとマツダは前年同期比12.8%増と大幅な伸びを見せたもよう。
2003/5/12 ○03/3期の連結最終利益は前期比2.7倍の241億円になったと発表。欧州を中心に海外での販売増加が寄与。新型車の投入も奏功。
2003/4/25 ○03/3期の連結経常益は前の期比2.1倍の407億円になったとの決算を発表。コスト削減に加え新型車の販売好調などが寄与。
2002/11/12 ○02/9中間期の連結純利益は前年同期比4.2倍の56億円になったとの決算を発表。国内・北米市場で苦戦も円安とコスト削減が寄与。
2002/10/31 直営販社42社を来春までに18社に集約すると発表。再編は全国を11ブロックに分け、ブロックごとに再編。販売力のテコ入れを目指す。
2002/10/21 トラックなど商用車を生産する府中工場を04年度メドに閉鎖し、宇品第二工場を再開すると発表。乗用車に経営資源を集中する意向。
2002/9/20 転換社債型新株予約権付社債を600億円分発行すると発表。調達した資金は社債の償還資金に充当する計画。
2002/8/7 主力小型車「デミオ」を全面改良し発売を開始。刷新により日欧などでの売り上げ拡大を図り、月7000台の販売を目指す。
2002/7/17 排気量1300ccと1500ccの小型車用エンジンを新開発したと発表。8月発売する新小型車「デミオ」に搭載、小型車向け主力エンジンとする計画。
2002/5/22 為替相場に左右されない体質を作ることを目指して、現在65%程度の輸出比率を60%前後まで引き下げると一部が報道。
2002/5/15 ○02/3期連結最終損益は88億円の黒字と2期ぶりの最終黒字に浮上。コスト削減や円安効果が寄与した他、北米向け販売も好調だった。
2002/4/11 ○02/3期の連結最終損益は85億円の黒字になったと発表(従来予想13億円の黒字)。為替の円安基調により輸出採算が改善。
2002/3/20 産業技術総合研と従来比3倍以上の水素を蓄積できるマグネシウムチタン合金を開発と発表。燃料電池車用燃料向け貯蔵源として期待。
2002/2/25 排気量2000CCクラスの低公害型ディーゼルエンジンを開発と一部が報道。欧州での次期排ガス規制の基準に国内外自動車大手で初めてクリア。
2002/1/6 三井住友銀と新車の在庫を証券化し投資家に販売する手法を共同開発していると一部が報道。在庫圧縮の新手法として活用を狙う。
2001/12/7 自動車のボディー構造材として使用する高強度樹脂を開発したと発表。鉄鋼なみの強度で軽量、安価な車を生産可能。
2001/10/18 ○01/9中間期の連結最終損益の見通しを従来予想95億円の赤字から10億円の黒字に上方修正。部品調達コスト削減と円安が寄与。
2001/8/22 販売コスト削減徹底のため宮崎・鹿児島・熊本の系列ディーラーを合併させ南九州マツダ成立へ。広域での商品在庫や仕入れを一元化する。
2001/8/2 ボルボ・フォードのグループ3社で乗用車の車台を共通化。車種は未定。新車開発費用など経営資源有効活用を図ることが可能に。
2001/7/18 三井住友銀行、日本興業銀行などと、随時借り入れ可能となる1000億の融資枠設定で合意と報道。
2001/7/18 広島大学と摂氏100度以下で従来の3倍の水素を吸収・放出する水素吸蔵合金を開発と一部報道。燃料電池に不可欠な技術。
2001/7/4 フォードグループ内の生産技術開発の中心に。マツダはグループの開発責任担う。グループへの技術供与で開発費回収が容易に。
2001/6/18 フォードとの米合弁会社に最大12車種を量産できる最新鋭の生産ラインを導入を検討中。
2001/6/12 燃料電池車の走行実験を公開した。水素をメタノールから取り出す改質装置収納、炭素繊維使用で軽量化。最高速度約70キロ。
2001/6/1 02年メドに燃費効率高いディーゼルエンジン開発、欧州向け主力車種に搭載。欧州でCO2排出抑えたディーゼルエンジンの需要が急増中。
2001/5/25 ●01/3期連結最終損益は1552億円の赤字と過去最悪の赤字決算になった。退職給付債務処理など特損に2194億円計上。
2001/4/17 02年度末までに全販売拠点の8割に相当する約1000店を改装。総投資額100億円超。新車投入にあわせ販売網テコ入れ。
2001/4/6 ●01/3期連結最終損益は従来予想より赤字幅が1070億円拡大、1565億円の赤字となった。退職給付債務不足の一括償却による。
2001/2/28 前輪をガソリンエンジン、後輪を電気モーターで駆動させるハイブリッド4WDシステムを搭載したコンセプトカーを開発、ジュネーブモーターショーに出品。
2000/12/12 関連会社で自動車メーター部品の製造を手掛ける「ワイエムエス」の保有株式を日本精機に譲渡。譲渡額は未発表。
2000/12/12 インターネットを活用した注文生産を計画。顧客が同社のホームページで新車の仕様を選択、販社を通して発注する仕組み。
2000/12/10 01年夏にも中国で乗用車の組み立てを開始する。海南省の一汽海南汽車に生産技術を供与、小型ミニバン「プレマシー」を年2〜3万台生産委託。
2000/11/28 04年度を最終目標とする中期経営計画を策定。欧州での生産比率を高める一方、国内リストラ断行。03/3期以降の黒字化目指す。
2000/11/17 ●00/9中間期の連結最終損益が95億円の赤字に。01/3通期の連結最終損益は495億円の赤字見通し。円高による輸出採算悪化等が響く。
2000/11/17 2003年にも米フォード・モーターの工場を活用した欧州生産に踏み切る一方、本社工場の一部ラインの休止・削減を検討。円高・ユーロ安に対応。
2000/10/25 生産物流システムを手掛ける全額出資子会社を統合する。統合するのは、マツダエース、マツダ興産、マツダプランテックの3社。
2000/7/18 米フォード・モーターが2002年にもマツダの国内工場でフォード車を生産する方針であると報道。
2000/6/28 円高進行受け、日米欧で自動車事業を再構築の方針。北米の販売店を不採算店を中心に最大40%削減、海外からの部品調達率引き上げ。
2000/6/1 ホテルや駐車場などの情報を提供するマツダテレマティックスセンターを開設。7月中旬以降、携帯電話やカーナビを経由し提供。
2000/4/28 累積損失を抱えた国内系列ディーラーの整理・統合に踏み切る。整理に伴う損失額は約250億円と同社過去最大規模。販社再建へ加速。
2000/2/22 3月末をメドに系列販売店「マツダオートザム」を4〜5割削減。現在約650社の販売店を販売実績などで選別、350〜400社に絞り込む。
1999/12/30 欧州での乗用車現地生産検討。2002年をメドに生産開始する構想。エンジンは仏プジョーから調達。生産設備は米フォード欧州拠点利用予定。
1999/12/13 2000年の生産・販売計画を発表。好調の新型ミニバンに加え、SUV新規投入。国内新車販売、輸出を強化、国内生産6.2%増を狙う。
1999/11/3 1999年内にカーポイント(東京・中央)など米国系自動車ネット販売仲介会社2社と提携し、インターネット販売事業に参入の見通し。
1999/10/7 情報システム業務の大半を日本アイ・ビー・エムにアウトソーシングする。契約期間は約10年半、契約金額は約500億円。
1999/9/30 全額出資子会社の自動車電子制御部品製造を手掛けるナルディックの全株式を米フォード系自動車部品サプライヤーに売却した。
1999/9/27 販売会社や研究施設など国内30ヵ所の土地・建物を譲渡することで約228億円の譲渡益が発生。譲渡益は借入金の返済に充てる。
1999/9/22 99/9中間期中に金属加工販売子会社のマツダスチールなどグループ企業10社近くの保有全株式売却を検討。推定総額は300億円弱。
1999/9/14 完全子会社で門扉やフェンスの製造・販売を手掛けるトーヨーマテランを東洋エクステリアに売却する。売却価格は未公表。
1999/8/11 全額出資自動車部品メーカーのナルディックの全株式を米フォード・モーターの部品事業部に売却する。
1999/8/4 間接部門の女性社員1000人の約半数を今秋に一斉に昇進させる方針を表明。雇用均等法の改正を踏まえ、女性社員の処遇を見直し。
1999/8/3 全額出資金融子会社マツダクレジットと日産と共同出資部品メーカーのジャトコの保有全株式を売却する。売却額合計は約180億円。
1999/6/18 マツダ、三菱自、マツダ商用車の三菱自へのOEM供給を開始。今秋から三菱自へ年間8000台供給、「デリカ」ブランドで国内販売。
1999/5/20 前期の連結最終損益が387億円と6年ぶりに黒字転換したと発表。配当は年4円を復配。筆頭株主のフォードの合理化策がテコ。