● 銘柄ニュース履歴 ●

7272 東プ ヤマハ発動機
2024/2/14 ○23/12期の純利益は1641億円で着地。前期より7.4%増収、5.9%減益に。24/12期の純利益は1750億円の予想。
2023/11/7 ○23/12期3Qの純利益は1493億円で着地。前期より9.4%増収、12%増益に。通期の純利益は1800億円の予想。3.2%増益へ。
2023/8/8 ○23/12期2Qの純利益は1052億円で着地。前期より14%増収、26%増益に。通期の純利益は1800億円の予想。3.2%増益へ。
2023/5/15 ○23/12期1Qの純利益は448億円で着地。前期より25%増収、37%増益に。通期の純利益は1600億円の予想。8.3%減益へ。
2023/2/13 ●22/12期の純利益は1744億円で着地。前期より24%増収、12%増益に。23/12期の純利益は1600億円の予想。8.3%減益へ。
2022/11/7 ○22/12期3Qの純利益は1330億円で着地。前期より23%増収、2.9%減益に。通期の純利益は1630億円の予想。4.8%増益へ。
2022/8/5 ●22/12期2Qの純利益は829億円で着地。前期より16%増収、10%減益に。通期の純利益は1450億円の予想。6.8%減益へ。
2022/5/13 ●22/12期1Qの純利益は326億円で着地。前期より8.5%増収、21%減益に。通期の純利益は1300億円の予想。16%減益へ。
2022/3/23 23日、1100万株(取得価額200億円・全体の3.18%の割合)を上限として自社株買いを実施すると発表した。
2022/2/10 ●21/12期の純利益は1555億円で着地。前期より23%増収、193%増益に。22/12期の純利益は1300億円の予想。16%減益へ。
2021/12/16 排気量125tクラスの電動スクーターを来年の春に投入する方針を明らかに。自社開発した同クラスの電動バイクを手掛けるのは初。
2021/11/15 7203トヨタ自動車によるエンジン技術を脱炭素化に活用する取り組みに、同社など4社が加わると発表。エンジン技術の存続目指す。
2021/11/9 同社は自社株買い実施を発表し、11月9日に買いが先行した。発行済株式の1.26%に当たる440万株・110億円を上限に実施する予定。
2021/11/8 ○21/12期3Qの純利益は1370億円で着地。前期より27%増収、242%増益に。通期の純利益は1450億円の予想。173%増益へ。
2021/9/1 同社などは1日、新たな自動運転型の電気自動車(EV)を発表。工場での物資運搬などを想定した運送車両で、定額サービス方式に。
2021/8/24 同社の株式を保有する7951ヤマハは23日、保有株の一部(1900万株)を売却すると発表し、24日はこれを嫌気した売りが先行。
2021/8/5 ○21/12期2Qの純利益は930億円で着地。前期より34%増収に。通期の純利益は1120億円の予想。111%増益へ。
2021/7/19 2050年までに温室効果ガスの排出量を削減する新目標を発表。50年時点で販売台数の9割を電動化にすることを目指すとした。
2021/6/29 29日、新明和工業と小型航空機開発の共同研究を実施する契約締結と発表。新明和が手掛ける機体にヤマハ発のエンジン技術を活用。
2021/5/14 ○21/12期1Qの純利益は417億円で着地。前期より12%増収、334%増益に。通期の純利益は900億円の予想。69%増益へ。
2021/4/12 12日、ムーディーズ・ジャパン(MDY)は発行体格付け「Baa1」を維持した上、見通しを「ネガティブ」から「安定的」に変更した。
2021/2/12 ○20/12期の純利益は530億円で着地。前期より11%減収、29%減益に。21/12期の純利益は720億円の予想。35%増益へ。
2021/2/1 ○20/12期の純利益を18%上方修正。売上高14700億円、純利益520億円の予想。前期より12%減収、31%減益へ。
2020/12/16 提携先の早稲田発ベンチャー企業と共同開発を進める「協働ロボット」を、2021年に実用化を目指す方針だと報じられ、買いが先行。
2020/12/9 同社の製造現場が持つ「匠の技」を盛り込んだウェブサイト「Yamaha・Motor・Craftsmanshipヤマハの手」を公開したと発表。
2020/11/9 ●20/12期3Qの純利益は400億円で着地。前期より15%減収、47%減益に。通期の純利益は440億円の予想。41%減益へ。
2020/10/8 イタリアの二輪車向けエンジン製造子会社を売却すると発表。売却により年間約20億円の収益改善を見込み、事業の効率化を図る。
2020/8/6 ●20/12期2Qの純利益は27.5億円の赤字で着地。前期より19%減収に。通期の純利益は0円の予想。100%減益へ。
2020/5/29 ●20/12期1Qの純利益は96億円で着地。前期より7.8%減収、66%減益に。通期の予想は未定。
2020/5/15 5月15日、新型コロナウイルス感染拡大で、一部を除く全ての事業所や工場を6月8−12日に臨時休業すると発表。
2020/4/27 20/12期の業績予想は未定。※前回発表の売上高は17600億円、純利益は800億円の予想。
2020/4/24 全国にある工場や事業所の大半を5月18日−22日まで臨時休業。新型コロナの感染拡大で需要が落ち込んでいるため。
2020/4/9 二輪車などを生産する国内8工場の操業について、5月に一時取りやめると発表。海外からの部品調達などに支障。需要減少も響く。
2020/3/28 7267ホンダと7272ヤマハ発動機は24日、新型コロナ感染拡大を受けてブラジルの自動二輪車部門の製造を休止すると発表。
2020/3/27 自動運転技術の開発を手掛けるベンチャー企業ティアフォー(名古屋市)と新会社を4月に設立することを発表。
2020/3/26 7267ホンダと7272ヤマハ発動機は24日、新型コロナ感染拡大を受けてブラジルの自動二輪車部門の製造を休止すると発表。
2020/3/26 3月26日、ムーディーズ・ジャパン(MDY)は7272ヤマハ発動機の格下げを発表した。
2020/3/25 25日の株主総会で日高社長は新型コロナ感染に関連し現時点で販売への影響を見通すのは難しいとの認識表明。経費支出等を見直し。
2020/3/4 新型コロナウイルスの感染拡大による影響を受け、本社工場の一部ラインを3月中旬から月末まで停止するようだと一部が報道。
2020/2/18 6758ソニーと7272ヤマハ発動機は18日、27日に開催予定であったエンターテインメント用電動車両の新サービス発表会を中止にした。
2020/2/12 同社は6274ヤマハモーターエレクトロニクスHDに対し、1株750円でTOBを実施すると発表。完全子会社化を目指す。
2020/2/12 〇20/12期の営業益予想は前期比6.6%増の1230億円を見込む。新規事業の開発を進める。前19/12期本決算は18.1%営業減益で着地。
2020/1/29 29日、新型コロナ感染の拡大で、中国・上海市などの4拠点で旧正月の休暇を9日まで延長することを明らかに。
2020/1/21 21日、ロボット技術を開発するベンチャー企業「東京ロボティクス」(東京)に2億円出資し提携すると発表。協働ロボ分野に参入。
2019/12/20 20日、四輪の電気自動車(EV)に搭載する駆動用モーターの外部販売に乗り出すことを明きらかに。新事業として育成する考え。
2019/11/13 ●19年1−9月期の低調な決算を発表。営業益は前年同期比13.4%減の1000億円と2ケタ減益。為替の影響を除けば実質増益。
2019/10/29 電動自転車「パス」の新型モデル8車種を順次発売すると発表。走行状況に合わせてモーターを制御し、最適なアシストに調整する。
2019/10/28 同社と三井住友海上などは、次世代移動サービス「MaaS」の実現に向けてリスク管理手法の共同研究を行う協定を結ぶと発表した。
2019/5/24 同社がフィリピンにある二輪車工場の生産能力について、約31億円を投じて倍増させるようだと一部が報じた。
2019/5/7 ●19年1−3月期は増収減益。二輪車事業やマリン事業の売り上げなどが堅調だったが、対ユーロで為替が円高に振れたことが逆風。
2019/4/5 二輪大手のホンダ、ヤマハ発動機、スズキ、川崎重工業の4社は、電動バイクの規格統一向けて協議体を設置したと発表。
2019/2/12 ●19/12期の業績予想は増収減益の見通しに。欧州の景気減速などを踏まえ、為替レートは1ドル105円を想定。
2019/1/24 自転車としても使用できる電動バイクのベンチャー企業「glafit(グラフィット、和歌山市)」と資本業務提携したと発表。
2018/10/31 ●18/12通期の純利益は従来の1030→950億円予想に下方修正。先進国で二輪車販売台数が減少。新興国通貨安や原材料高も。
2017/8/8 〇17/12通期予想を上方修正。営業益は従来1200→1350億円、年間配は同65→78円に増額。増収に加え、売上原価率などが低下した。
2017/5/12 〇17年1−3月期の営業益は前年同期比15.5%増の373億円と2ケタ増益で着地。二輪車や産業用機械・ロボットセグメントが堅調。
2017/2/9 〇17/12期の好業績予想を発表。営業益は前期比10.5%増の1200億円と2ケタ増益見込む。前16/12期本決算は16.7%営業減益で着地。
2016/11/2 ●16年1−9月期決算の営業益は前年同期比15.3%減の889.2億円と2ケタ減益で着地。インドネシアやブラジルなどの市場が低迷。
2016/7/12 日本経済新聞社は同社株に対し、6753シャープが東証2部降格となるため日経平均の構成銘柄に採用すると発表した。
2016/5/11 ●16年1−3月期の営業益は前年同期比11.8%減の323億円と2ケタ減益で着地。主力の二輪車が販売低迷したほか、円高も影響。
2015/12/30 三菱UFJMS証券が投資判断「OW」を継続した上で、目標株価を3400→3700円に引き上げた。16/12期以降も最高益更新を見込む。
2015/11/6 ○15/12通期見通しを上方修正。営業益は従来1200→1250億円予想に増額。先進国事業の好調が利益を押し上げた。
2015/2/27 同社が2019年をメドに欧州で四輪車事業を始めるようだと一部が報道。数百億円を投じる計画。2月27日は買いが先行した。
2015/2/12 ○15/12期の純利益は前期比11.0%増の760億円予想に。二輪事業など全事業セグメントで増収・増益を見込む。
2013/11/21 同社は試作の四輪車を公開し、事業化を検討していることを明らかに。11月21日は自動車参入への期待から、買いが先行した。
2013/5/21 同社がインドでの二輪車販売について、テコ入れするようだと一部が報じた。5月21日はこれを好感し、買いが先行した。
2013/5/14 ●13年1−3月期の厳しい決算を嫌気し、5月14日に売りが先行。為替差損の発生で経常は前年同期比21%減の134億円と減益着地。
2013/2/25 同社は2020年までに約100億円を投じ、パキスタンに二輪車の工場を建設すると一部が報道。2月25日はこれを好感し、買いが先行。
2013/2/14 ○前12/12期の純利益は従来予想の170億円から大幅に減額し74.89億円で着地。しかし13/12期は前期の約3.7倍の280億円予想に。
2012/9/6 同社社長がインドネシアの二輪車販売について、年間計画が予想を上回りそうだと発言。9月6日はこれを好感し、買いが膨らんだ。
2012/8/17 クレディ・スイスが投資判断を「Neutral」から「Outperform」に引き上げた。8月18日はこれを好感し、買いが膨らんだ。
2012/5/14 ●12年1−3月期の厳しい決算を嫌気し、5月14日に売りが膨らんだ。営業益は前年同期比39.7%減の124億円と大幅減益で着地。
2011/10/6 同社は中国において、数億円を投じ新工場を建設し、発電機の生産を増強すると一部が報道。10月6日はこれを好感し、買いが先行。
2011/6/14 欧米で表面実装機の販売強化を目的に、新会社を設立すると一部が報道した。6月14日はこれを好感し、買いが膨らんだ。
2010/9/24 モルガン・スタンレーMUFG証券が目標株価を1380円→1600円に引き上げた。9月24日はこれを好感し、買いが膨らんだ。
2010/6/28 シティグループ証券が投資判断を「売り/中リスク」→「中立/中リスク」に格上げした。6月28日はこれを好感し、買いが膨らんだ。
2010/5/12 ○10年1−3月期決算で、営業損益が96億円の黒字(前年同期は155億円の赤字)に転換。5月12日はこれを好感し、買いが先行。
2010/4/5 同社は公募増資や第三者割当増資などで、最大約761億円を調達すると発表した。4月5日は株式価値の希薄化懸念から売りが先行。
2009/8/4 ●09/12通期見通しの下方修正を嫌気し、8月4日に売りが膨らんだ。最終損失は従来420億円→1820億円へと赤字幅が拡大。
2009/2/19 日興シティグループ証券が投資判断を「3M」から「2M」に格上げしたことを好感し、2月19日に買いが先行した。
2008/2/5 ●08/12期の大幅減益予想を発表した。連結経常益は前期比22%減の1100億円。北米市場での販売が縮小する見通し。
2007/4/24 ドイツ証券が「バイ」→「ホールド」に格下げしたことを嫌気し、4月24日にヤマハ発は急落した。
2007/2/6 ○07/12期の連結経常益は前期比6%増の1330億円と堅調な業績予想を発表。06/12期の経常益は前の期比22%増と好決算。
2006/10/10 三菱UFJ証券が投資判断を「1」→「2」に引き下げたことを嫌気し、10月10日にヤマハ発動機株は売りが先行。
2006/8/1 ○06/12期業績予想の上方修正が好感され、8月1日の株価は反発。連結経常利益は従来の1150億→1250億円に修正。
2006/7/10 ○06/6中間期の連結営業利益は従来予想の600億円→約650億円になる見通しと一部で報じられ、7月10日は続伸した。
2006/4/6 三菱UFJ証券が投資判断を「2」→「1」に引き上げたことが買い手掛かりとなり、4月6日にヤマハ発は買いが先行。
2006/1/23 無人ヘリコプターを中国に不正輸出したとして家宅捜索を受けたことが嫌気され、1月23日は売りが先行した。
2005/10/28 ○05年1−9月期の連結営業利益は、前年同期比実質7%増の807億円になったと発表。東南アジアなどで二輪車が伸びた。
2005/7/19 ○05/6中間期単独経常利益予想を従来の90億円から110億円に、最終利益を同65億円から78億円に上方修正した。
2005/2/8 ○05/12期の連結経常利益は900億円、純利益は470億円になる見通しと発表。いずれも最高益を更新する見込み。
2005/1/18 07年12月を期限とする新中期経営計画を発表。3年で2100億円の設備投資を行うほか、07/12期の経常利益1200億円目指す。
2005/1/11 二輪車の部品製造を手掛ける100%子会社をベトナムに設立へと発表。06年初頭より生産を開始する方針だという。
2004/11/4 新開発した排気量4400ccの8気筒エンジンをボルボ(スウェーデン)のSUV向けに供給する方針だと一部が報道。
2004/10/15 ○04/9中間期の単独業績予想を増額修正。売上高を従来予想比12%増の3240億円、経常利益を同46%増の73億円とした。
2004/4/28 ○04/3期の連結経常利益は前の期比8%増の722億円となり、2期連続で過去最高益を更新したとの決算を発表。
2004/3/2 来年春の稼動を目指し微細藻類の研究拠点を建設するほか、06年には研究を生かした水産飼料の生産拠点を設置すると発表。
2004/2/6 ○03年4−12月期連結純利益は前年同期比47%増の350億円になったとの決算を発表。アジアでの二輪の好調が寄与。
2004/1/8 04年の二輪車総出荷台数はアジアを中心に伸びる見通しで、前年実績比15.4%増の313万2000台にする計画だと発表。
2003/11/6 ○04/3期の連結業績予想を増額修正。経常利益は前期比6%増の710億円と従来予想比30億円の増額を想定し過去最高益を更新へ。
2003/10/17 ○03/9中間期の単独経常利益は前年同期比9%減だったが、従来予想20億円を大きく上回る72億円になったと発表。実装装置が好調。
2003/8/1 8月中をメドに中国で現地企業と発電機や農業機器向けエンジンの合弁会社を設立すると発表。04年の秋をメドに稼動予定。
2003/7/28 上半期出荷台数でスズキに抜かれたことを受け、10万円台の台湾製スクーターを国内販売するなど廉価機種を拡大へと一部報道。
2003/5/7 ○03/3期の連結最終利益は前期比2.7倍の255億円になったと発表。アジアでの二輪車販売や米国での船外機の販売好調が寄与。
2002/11/13 ○02/9中間期連結最終損益は前年同期比54.0%増の114億7900万円になったとの決算を発表。アジア向け二輪車販売の増加等が寄与。
2002/11/2 ベトナム政府が外資系に対する今年の部品輸入枠を計18万5000台分追加(同社分は1万7000台)する模様。停止中の現地生産は再開へ。
2002/10/17 ベトナム政府が二輪車部品の輸入規制を実施していることから部品が不足、同国の二輪車工場の操業を停止すると一部が報道。
2002/10/9 ベトナム政府の部品輸入割当規制によって在庫が不足することから、現地法人の二輪車組立工場が操業停止する見通しと一部報道。
2002/9/17 ○02/9中間期連結経常益は前年同期比84%増の350億円の見込みと発表(従来予想210億円)。アジア等での二輪車販売の好調が寄与。
2002/9/13 国内と東南アジアの二輪車部品生産拠点を再編すると一部が報道。インドネシアなどの現法を基幹部品の中核拠点に育成する構え。
2002/9/13 ベトナム政府が4日、部品輸入規制を打ち出したため現地での二輪車生産が停止に追い込まれる可能性がでてきたと一部が報道。
2002/8/14 無許可で同社商標を使っていた中国二輪車メーカーに対し、高級人民法院(高等裁判所に相当)は損害賠償金をヤマハ発に払うことを命じた。
2002/6/29 ○04/3期に厚生年金基金の代行部分を返上、これに伴って発生する戻し益が109億円発生する見通し、特益経常へと一部が報道。
2002/5/15 ○02/3期の連結純利益は前期比25%増の95億円になったと発表。アジアで二輪車が伸びたことなどが寄与。
2002/4/9 中国に二輪車用部品調達拠点となる新会社「ヤマハ発動機(蘇州)」を設立へと発表。現地で品質・技術を評価し適合基準品を調達する意向。
2002/2/25 トヨタ、ヤンマーディーゼルとレジャーボートなどに使用する小型船舶用エンジンを共同開発すると一部が報道。共同開発でコスト削減を狙う。
2002/2/4 中国に研究開発拠点を設置、生産拠点と設置予定の調達拠点を合わせ、開発から生産まで一貫して行える体制を確保へと一部が報道。
2001/11/14 ●01/9中間期連結営業益は前年同期比21%減の216億円と発表。北米での二輪車販売事業の販管費増と産業ロボット事業不振が響く。
2001/11/7 電子機器などの組み立てに使用する小型水平多関節ロボットの制御装置の小型・軽量化に成功と一部報道。年間1000台の販売見込む。
2001/10/8 二輪車の国内生産を縮小へ。磐田工場の生産ライン縮小など稼動体制見直しを強化。04年度までに生産能力を20%減らしコスト削減図る。
2001/7/27 01年1月発表した米フォード・モーターとのボート用エンジン開発・生産の合弁生産計画が事実上棚上げに。合弁に前向きな思考は維持。
2001/5/16 ●01/3期連結純利益は76億円と前の期比で31%減少した。円高が響く。02/3期はアジアでの販売好調や円安で120億円を予想。
2001/4/18 ○原付スクーター(排気量50cc)の開発・生産を台湾子会社へ移管すると発表。年間15万台分移しコスト削減。低価格化でホンダに対抗。
2001/1/18 トヨタが国内向け中型ボートの一部をヤマハ発に生産委託と報道。米国製品でもヤマハ発の米生産拠点の活用を検討へ。
2001/1/10 トヨタ自動車、フォード・モーターとマリンエンジンを開発・生産する新会社を北米に設立する。出資比率や場所は未定。
2000/9/15 本田技と2輪車の物流分野で提携。既に九州南部で製品輸送の共同化に着手。10月1日からは広島・島根で共同配送開始。
2000/3/28 ヤンマーディーゼルとマリン商品の相互OEM供給する契約を締結。採算性を向上させることを目的とし、将来の共同開発も検討。
2000/3/6 トヨタが資本参加を決定。エンジンなど基幹技術開発やモーターボートなどマリン事業で広範に提携。トヨタはダイハツ、日野自を含めグループ力強化。
2000/1/18 天竜木材のグループ会社であるテンリュウテクニックスから表面実装機事業を買収すると発表。全額出資子会社で事業開始。
1999/6/23 不採算事業の構造改革により、風力発電開発から撤退することを決めた。また、マリン事業関連工場の集約化にも着手。
1999/5/18 前期の連結最終利益はアジア子会社の販売不振により、34.6%減益の97億円。今期は3%増益の100億円を見込む。