| 8850 東プ スターツ | |
| 2024/2/8 | ○24/3期3Qの純利益は145億円で着地。前期より2.6％減収､0.8％増益に。通期の純利益は210億円の予想。3.9％増益へ。 |
| 2023/11/9 | ●24/3期2Qの純利益は95.1億円で着地。前期より6.5％増収､0.7％減益に。通期の純利益は210億円の予想。3.9％増益へ。 |
| 2023/8/9 | ○24/3期1Qの純利益は48.5億円で着地。前期より9.9％増収､5.6％増益に。通期の純利益は210億円の予想。3.9％増益へ。 |
| 2023/5/12 | ○23/3期の純利益は202億円で着地。前期より19％増収､20％増益に。24/3期の純利益は210億円の予想。3.9％増益へ。 |
| 2023/2/7 | ○23/3期3Qの純利益は144億円で着地。前期より20％増収､27％増益に。通期の純利益は193億円の予想。15％増益へ。 |
| 2022/11/7 | ○23/3期2Qの純利益は95.8億円で着地。前期より8.4％増収､34％増益に。通期の純利益は193億円の予想。15％増益へ。 |
| 2022/8/8 | ○23/3期1Qの純利益は46億円で着地。前期より2.8％増収､30％増益に。通期の純利益は168億円の予想。0.2％増益へ。 |
| 2022/5/10 | ○22/3期の純利益は167億円で着地。前期より1.2％減収､7.5％増益に。23/3期の純利益は168億円の予想。0.2％増益へ。 |
| 2022/2/8 | ○22/3期3Qの純利益は113億円で着地。前期より2.7％減収､8.3％増益に。通期の純利益は152億円の予想。2.6％減益へ。 |
| 2021/11/8 | ○22/3期2Qの純利益は71.5億円で着地。前期より3.3％減収､7.9％増益に。通期の純利益は152億円の予想。2.6％減益へ。 |
| 2021/11/5 | ○22/3期末を2円増配し33円へ修正。通期予想は33円へ前期より29円の減額。 |
| 2021/8/6 | ○22/3期1Qの純利益は35.4億円で着地。前期より2％減収､13％増益に。通期の純利益は152億円の予想。2.6％減益へ。 |
| 2021/5/10 | ○21/3期の純利益は155億円で着地。前期より4.8％減収､3.6％増益に。22/3期の純利益は152億円の予想。 |
| 2021/2/10 | ●21/3期3Qの純利益は104億円で着地。前期より2.1％増収､0.5％減益に。通期の純利益は115億円の予想。23％減益へ。 |
| 2020/11/10 | ●21/3期2Qの純利益は66.2億円で着地。前期より2.5％増収､1.6％減益に。通期の純利益は115億円の予想。23％減益へ。 |
| 2020/11/2 | ●21/3期末配当は30円の予想。通期予想は60円へ前期より5円の減額。 |
| 2020/8/7 | ●21/3期1Qの純利益は31.2億円で着地。前期より11％増収､27％増益に。通期の純利益は100億円の予想。33％減益へ。 |
| 2020/5/19 | ●20/3期の純利益は150億円で着地。前期より7.1％増収､1.3％減益に。21/3期の純利益は100億円の予想。33％減益へ。 |
| 2013/11/6 | ○14/3通期の純利益は従来の50→75億円予想に増額修正。建設、不動産管理、ホテルなど各事業が期初予想よりも順調に推移。 |
| 2010/8/10 | ○コスト削減の効果などが発現し、10/9中間期見通しを上方修正した。経常益は従来計画の７億円→22億円へと大幅増額。 |
| 2006/11/15 | ○06/9中間業績予想の上方修正を好感し、11月15日に買いが先行。単独経常益は従来の10億→10.6億円に修正された。 |
| 2006/1/26 | １→２株の株式分割を実施するとの発表が買い手掛かりとなり、１月26日にスターツコーポレーション株は買いが先行。 |
| 2005/9/21 | 免震マンション開発事業をフランチャイズ展開するとの一部報道が買い手掛かりとなり、９月21日に買いが先行。 |
| 2005/5/10 | 低コストなマンションの免震工法「高床式」を開発したとの一部報道が好感され、５月10日の相場で買いが先行。 |
| 2003/3/13 | ○03/3期の連結経常益は前期比25％増の47億円前後になる見通しだと発表。仲介・賃貸管理事業の売り上げが堅調。 |
| 2002/3/12 | ９月ﾒﾄﾞに賃貸用不動産で運用する不動産投信をJASDAQ市場内に開設予定の新市場に上場させると一部が報道｡ |
| 2001/4/2 | 韓国に不動産仲介事業手掛ける子会社を設立へ。韓国の日系企業の需要開拓、事務所や社員の住宅、工場用地などを仲介。 |
| 2001/2/27 | 子会社を通し総額約12億円の不動産を証券化へ。資産圧縮効果と、不動産証券化商品の需要増を見込む。本体でも販売。 |
| 2000/3/29 | 00/3期の最終損益は28億円の赤字となる見通しに｡簿価の50％以下に下落した販売用不動産の評価減で特損計上｡財務健全化へ｡ |