| 9318 アジア開発 | |
| 2023/2/16 | ●23/3期3Qの純利益は8.06億円の赤字で着地。前期より59％減収に。通期の予想は未定。 |
| 2022/11/14 | ●23/3期2Qの純利益は7.02億円の赤字で着地。前期より52％減収に。通期の予想は未定。 |
| 2022/8/15 | ●23/3期1Qの純利益は1.4億円の赤字で着地。前期より0.8％増収に。通期の予想は未定。 |
| 2022/5/20 | ●22/3期の純利益は19.8億円の赤字で着地。前期より52％増収に。23/3期の予想は未定。 |
| 2022/2/14 | ●22/3期3Qの純利益は2.71億円の赤字で着地。前期より114％増収に。通期の予想は未定。 |
| 2021/11/22 | 22日、6335東京機械製作所に対し「TOBその他の大規模買い付け行為を実施しないことを改めて約束する」とする書面を送付と発表。 |
| 2021/11/19 | 19日、6335東京機械製作所はTOBなどによる買収を行わないと確約するよう求める書簡を送ったと発表した。 |
| 2021/11/17 | 17日、東京機械製作所がアジア開発への買収防衛策の発動を留保と発表。アジア開発が買い付け行為を中断するとの誓約書を提出。 |
| 2021/11/15 | ●22/3期2Qの純利益は2.94億円の赤字で着地。前期より91％増収に。通期の予想は未定。 |
| 2021/11/9 | 東京高裁は９日、東京機械製作所の買収防衛策の差し止めを求めた投資会社、アジア開発キャピタルの抗告を棄却した。 |
| 2021/11/2 | ２日、アジア開発が東京高裁に即時抗告したことを受け、東京機械は「即時抗告の申し立てが認められる理由はない」とコメント。 |
| 2021/11/1 | １日、東京製作所による買収防衛策の差し止め請求を却下した東京地裁の決定を不服とし、東京高裁に即時抗告を行ったと発表。 |
| 2021/10/29 | 東京地裁は29日、買収防止策の差し止めを求めた投資会社アジア開発キャピタルの仮処分申し立てを却下した。 |
| 2021/10/22 | 22日、東京機械製作所は臨時株主総会を開き、投資会社アジア開発キャピタルに対する買収防衛策の発動を賛成多数で可決した。 |
| 2021/10/18 | アジア開発は15日、東京機械製作所の買収防衛策に対する議決権行使を認めるよう求めた地裁への仮処分申請を取り下げたと発表。 |
| 2021/10/7 | ７日、東京機械製作所の株主に対し、買収防衛策への反対を呼び掛ける文書を送ったと発表した。 |
| 2021/9/29 | 29日、東京機械製作所は臨時株主総会を10月22日に開催と発表。買収防止策発動でアジア開発以外の一般株主から承認を得たい考え。 |
| 2021/9/17 | 同社は９月17日、6335東京機械製作所の買収防衛策について、東京地裁に差し止めの仮処分請求を行ったと発表した。 |
| 2021/9/14 | 14日、東京機械株の株式保有比率が39.94％になったと発表。株式の追加取得に加え、信用取引分も現物株に置き換え。 |
| 2021/9/1 | １日までに、同社が株式取得を進める東京機械製作所の買収防衛措置に対し、東京地裁に差し止め請求を行う意向を表明。 |
| 2021/8/11 | ○22/3期1Qの純利益は0.66億円で着地。前期より88％増収に。通期の予想は未定。 |
| 2021/6/30 | ●21/3期の純利益は10.7億円の赤字で着地。前期より9.3％増収に。22/3期の予想は未定。 |
| 2021/2/15 | ●21/3期3Qの純利益は3.26億円の赤字で着地。前期より44％減収に。通期の予想は未定。 |
| 2020/11/16 | ●21/3期2Qの純利益は2.13億円の赤字で着地。前期より50％減収に。通期の予想は未定。 |
| 2020/8/25 | ●21/3期1Qの純利益は0.98億円の赤字で着地。前期より53％減収に。通期の予想は未定。 |
| 2020/8/7 | ●20/3期の純利益は11.1億円の赤字で着地。前期より35％減収に。21/3期の予想は未定。 |
| 2020/7/27 | ●20/3期の売上高10億円､純利益11億円の赤字。前期より35％減収へ。 |
| 2020/5/25 | ●20/3期の経常利益を赤字拡大修正。売上高10億円､経常利益6.62億円の赤字。前期より35％減収へ。 |
| 2018/5/21 | ●19/3期の営業損失予想は2.5億円（前期実績は4.8億円）と赤字幅縮小見込む。設備投資や人員増加などでコスト増だが利益回復へ。 |
| 2012/1/5 | 連結子会社の六合と土岐南テクノヒルズ開発が２月７日付で合併。グループの経営合理化を図る。六合が存続会社に。 |
| 2006/9/11 | CB25億円を発行するとの発表が売り手掛かりとなり、９月11日にJブリッジ株は売りが先行。希薄化懸念が台頭した。 |
| 2006/2/15 | UBS証券が投資判断を「バイ２」→「ニュートラル２」に引き下げたことなどが嫌気され、２月15日に売りが先行。 |
| 2005/3/23 | 05/3期末に予定していた５円の期末配当を取り止めるとの発表を受け、３月23日の市場でJ・ブリッジ株は売りが先行。 |